製品・サービスの不具合・瑕疵
FY2017に初出。26回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。33社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、当該リスクが顕在化する可能性につきましては、例年、軽微なものが数件発生しており、当該リスクへの対応につきましては、製品・サービスの開発過程において、ソフトウエアにかかる厳格な試験を実施すること等により不具合・瑕疵等の解消及び発生防止に努めております。」
軽微な不具合・瑕疵が例年数件発生していることと、厳格な試験による対応を引き続き記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、当該リスクが顕在化する可能性につきましては、例年、軽微なものが数件発生しており、当該リスクへの対応につきましては、製品・サービスの開発過程において、ソフトウエアにかかる厳格な試験を実施すること等により不具合・瑕疵等の解消及び発生防止に努めております。」
軽微な不具合・瑕疵が例年数件発生していることと、厳格な試験による対応を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、当該リスクが顕在化する可能性につきましては、例年、軽微なものが数件発生しており、当該リスクへの対応につきましては、製品・サービスの開発過程において、ソフトウエアにかかる厳格な試験を実施すること等により不具合・瑕疵等の解消及び発生防止に努めております。」
製品・サービスの不具合・瑕疵について、例年軽微なものが数件発生していると、実際の発生状況を初めて具体的に記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「製品・サービスの投入後において重大な不具合・瑕疵等が発見された場合には、その対応のため多大なコストが発生するほか、当社製品・サービスに対する信頼性を著しく毀損する可能性があり」
重大な不具合・瑕疵の発生に伴う対応コストと信頼性低下のリスクを引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、製品・サービスの開発過程において、ソフトウエアにかかる厳格な試験を実施すること等により不具合・瑕疵等の解消及び発生防止に努めておりますが、製品・サービスの投入後において重大な不具合・瑕疵等が発見された場合には、その対応のため多大なコストが発生するほか、当社製品・サービスに対する信頼性を著しく毀損する可能性があり」
厳格な試験による不具合防止策と、投入後の重大な不具合・瑕疵リスクを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製品・サービスの不具合・瑕疵に関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2017初出有価証券報告書
「製品・サービスの投入後において重大な不具合・瑕疵等が発見された場合には、その対応のため多大なコストが発生するほか、当社製品・サービスに対する信頼性を著しく毀損する可能性があり」
投入後の重大な不具合・瑕疵について、対応コストと製品・サービスへの信頼性低下の可能性を示している。