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エイトレッド(3969)・施策削除

ATLED Work Platformの提供開始とマルチテナント型クラウド基盤展開

FY2018に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2021。

9記載
4年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q2 – FY20212018: 320182019: 320192020: 120202021: 22021
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021削除有価証券報告書
    ATLED Work Platformの提供開始、マルチテナント型クラウド基盤、他企業との事業提携に関する個別の記載は本 filing では確認できない。クラウドビジネス自体は継続して記載されている。
  2. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社はワークフローソフトウェアメーカーとして、Webを活用したセミナーの開催及び市場優位性を確保するためのワークフローソフトウェアの機能強化、並びに急速に拡大するクラウドサービス市場のシェア獲得に向けたクラウドビジネスの拡大に注力してまいりました。」

    ATLED Work Platformを含むクラウドビジネスの拡大方針について、引き続き記載しているが、新たな個別進展は示していない。
  3. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社はワークフローソフトウェアメーカーとして、Webを活用したセミナーの開催及び市場優位性を確保するためのワークフローソフトウェアの機能強化、並びに急速に拡大するクラウドサービス市場のシェア獲得に向けたクラウドビジネスの拡大に注力してまいりました。」

    クラウドビジネスの拡大を引き続き記載しているが、ATLED Work Platformに関する新たな具体的進展は示していない。
  4. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「また、急速に拡大するクラウドサービス市場のシェア獲得に向けてクラウドアプリケーションプラットフォーム「ATLED Work Platform」において他企業と事業提携を締結するなど、クラウドビジネスの拡大に注力してまいりました。」

    ATLED Work Platformでの他企業との事業提携を含むクラウドビジネス拡大を、引き続き記載している。
  5. FY2019再掲有価証券報告書

    「「ATLED Work Platform」は、ワークフローシステムが標準搭載されたマルチテナント型クラウドアプリケーションプラットフォームです。」

    ATLED Work Platformを、アドオン開発や独自アプリケーション構築が可能なマルチテナント型クラウド基盤として引き続き展開している。
  6. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、急速に拡大するクラウドサービス市場のシェア獲得に向けてクラウドアプリケーションプラットフォーム「ATLED Work Platform」において他企業と事業提携を締結するなど、クラウドビジネスの拡大に注力してまいりました。」

    ATLED Work Platformでの他企業との事業提携を含むマルチテナント型クラウド基盤の展開を、引き続きクラウドビジネス拡大策として記載している。
  7. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、急速に拡大するクラウドサービス市場のシェア獲得に向けてクラウドアプリケーションプラットフォーム「ATLED Work Platform」において他企業と事業提携を締結するなど、クラウドビジネスの拡大に注力してまいりました。」

    ATLED Work Platformでの他企業との事業提携を含むマルチテナント型クラウド基盤の展開を、引き続きクラウドビジネス拡大策として記載している。
  8. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「また、急速に拡大するクラウドサービス市場のシェア獲得に向けてクラウドアプリケーションプラットフォーム「ATLED Work Platform」において他企業と事業提携を締結するなど、クラウドビジネスの拡大に注力してまいりました。」

    ATLED Work Platformについて、他企業との事業提携を締結したという具体的な展開を開示している。
  9. FY2018初出有価証券報告書

    「平成29年5月25日よりビジネスアプリケーション開発を可能とするクラウドアプリケーションプラットフォーム「ATLED Work Platform」の提供を開始するなど、クラウドビジネスの拡大に注力してまいりました。」

    ワークフローシステムを標準搭載したマルチテナント型クラウドアプリケーションプラットフォームを提供し、ソフトウェアベンダーやシステム開発会社がアドオン開発・独自アプリケーション構築・OEM型ソリューション提供を行える基盤として展開している。
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