競争激化と技術革新への対応遅れ
FY2017に初出。26回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。55社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに64社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社の新技術等への対応が困難となる、又は開発にかかる対応が遅れた場合には、当社製品及びサービスの競争力が低下する可能性があります。」
競争激化、技術革新への対応遅れ、追加的な開発投資による収益性低下を引き続きリスクとして記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、一般にパッケージソフトやクラウドサービスは常に陳腐化リスクに晒されており、当社においては企業等のニーズに応じた機能強化を継続的に実施していくことにより製品・サービスの競争力の維持向上に努めております。」
競争激化・陳腐化リスクと、継続的な機能強化による対応を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2021陳腐化リスクの会計影響を具体化有価証券報告書
「ワークフロー市場のソフトウエア製品は、技術革新のスピードが早く、それに伴う顧客ニーズの変化、関連製品やサービスの投入が相次いで生じており、陳腐化リスクがあります。上記のとおり、主要な仮定である売上高成長率は市場環境の変化に影響を受けるため、見積りの不確実性が高く、ワークフロー製品の陳腐化に伴い、見込販売収益が大幅に減少した場合には、翌年度のソフトウエアの償却費に重要な影響を与える可能性があります。」
従来の競争・技術革新リスクに加え、市場販売目的ソフトウエアについて、見込販売収益の減少が翌年度の償却費に重要な影響を与え得るという会計上の影響を具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「一般にパッケージソフトやクラウドサービスは常に陳腐化リスクに晒されており、当社においては企業等のニーズに応じた機能強化を継続的に実施していくことにより製品・サービスの競争力の維持向上に努めております。」
競合激化・新規参入と、技術革新やニーズ変化への対応遅れによる競争力低下を引き続きリスクとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2018リスク記載の詳細化有価証券報告書
「一般にパッケージソフトやクラウドサービスは常に陳腐化リスクに晒されており、当社においては企業等のニーズに応じた機能強化を継続的に実施していくことにより製品・サービスの競争力の維持向上に努めております。」
競合リスクに加え、パッケージ・クラウドサービスの陳腐化、技術革新への対応コストと対応遅れによる競争力低下を、より詳細に記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化や技術革新への対応遅れに関する既存リスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後競合企業の事業拡大や大手企業等を含む新規参入の拡大等により競争が激化した場合には、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
複数の競合企業や新規参入による競争激化に加え、技術革新・顧客ニーズの変化への対応遅れによる競争力低下をリスクとしている。