クラウド化・競争激化によるハードウェア需要と業績への影響
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、IT投資の抑制や導入時期の延期等の見直しも懸念されます。」
IT投資の抑制や導入時期の延期に関する懸念を前四半期に続けて記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、IT投資の抑制や導入時期の延期等の見直しも懸念されます。」
IT投資の抑制や導入時期延期の懸念を継続して記載している。クラウド活用が加速する一方で、投資抑制・延期の可能性も併記している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、経済の減速に伴い、既存システムの維持や重要なセキュリティ対策等に対する投資は継続されるものの、抑制や導入時期の延期等の見直しが懸念されます。」
経済減速に伴う投資抑制や導入時期延期の懸念を継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、経済の減速に伴い、既存システムの維持や重要なセキュリティ対策等に対する投資は継続されるものの、抑制や導入時期の延期等の見直しが懸念されます。」
経済減速に伴う投資抑制や導入時期延期の懸念を継続して記載している。 - FY2020-Q2投資抑制・導入延期懸念の継続有価証券報告書
「しかしながら、経済の減速に伴い、既存システムの維持や重要なセキュリティ対策等に対する投資は継続されるものの、抑制や導入時期の延期等の見直しが懸念されます。」
経済減速により、新規投資の抑制や導入時期の延期が懸念される状況を継続して記載している。実績面ではITインフラ主体の大型システム案件が減少し、プロダクト事業は5.0％減収となった。 - FY2020-Q1大型システム案件減少有価証券報告書
「経済の減速に伴い、既存システムの維持や重要なセキュリティ対策等に対する投資は継続されるものの、新規の投資が抑制されることが懸念されます。」
経済減速により新規投資が抑制される懸念を記載し、実績面ではITインフラ主体の大型システム案件が減少してプロダクト販売が減少した。クラウド化そのものを原因とする記載ではないため、既存リスクの具体的な変化として記録する。 - FY2019再掲有価証券報告書
「クラウド化が進み、企業などがこれまで自社で運用してきたシステムのための機器の購入が減少し、専門の事業者が提供するサービスの利用へ移行しているため、ハードウェアを必要とする企業などが限られてきております。その結果、ネットワークセキュリティ機器の市場が伸び悩み、競合他社との競争により当社グループの業績が悪化する可能性があります。」
クラウド化によるハードウェア需要減少と競争激化が業績に影響する可能性を継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「クラウド化が進み、企業などがこれまで自社で運用してきたシステムのための機器の購入が減少し、専門の事業者が提供するサービスの利用へ移行しているため、ハードウェアを必要とする企業などが限られてきております。」
クラウド化によるハードウェア需要減少と競争激化が業績へ影響する可能性を継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「クラウド化が進み、企業などがこれまで自社で運用してきたシステムのための機器の購入が減少し、専門の事業者が提供するサービスの利用へ移行しているため、ハードウェアを必要とする企業などが限られてきております。」
クラウド化による機器需要の減少と競合他社との競争が業績に影響する可能性を継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「クラウド化が進み、企業などがこれまで自社で運用してきたシステムのための機器の購入が減少し、専門の事業者が提供するサービスの利用へ移行しているため、ハードウェアを必要とする企業などが限られてきております。」
クラウド化による機器購入の減少と競合他社との競争により、業績が悪化する可能性を示している。