シンクロ・フード（3963）・施策再掲
収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準の2022年適用対応618社が書いているテーマ・逆風16社・追い風1社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの618件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客との契約について下記の５ステップアプローチに基づき、顧客への財やサービスの移転との交換で見込む対価を反映した金額で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後の5ステップによる収益認識を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2021年３月26日）（以下「収益認識会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、利益剰余金の期首残高および当連結会計年度の損益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。)等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を継続適用している。利益剰余金の期首残高及び当第3四半期連結累計期間の損益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日)等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年３月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、当第１四半期連結会計期間の期首から適用した。利益剰余金の期首残高及び当第１四半期連結累計期間の損益への影響はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定を継続し、期首利益剰余金への影響額は軽微と記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準等について、2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額は評価中としている。