自然災害・事故による設備損壊リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに89社。
- FY2019再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や予期せぬ事故等に備え、BCP（Business continuity planning：事業継続計画）を検討・実施をしておりますが、当社グループあるいは取引先企業の重要な設備に想定を超える被害が発生した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
BCPを検討・実施している一方、想定を超える設備被害のリスクを引き続き開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や予期せぬ事故等に備え、BCP（Business continuity planning：事業継続計画）を検討・実施をしておりますが、当社グループあるいは取引先企業の重要な設備に想定を超える被害が発生した場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
BCPを検討・実施している一方、想定を超える設備被害が発生した場合の影響リスクを引き続き開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や予期せぬ事故等に備え、BCP（Business continuity planning：事業継続計画）を検討・実施をしておりますが、当社グループあるいは取引先企業の重要な設備に想定を超える被害が発生した場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
BCPを検討・実施している一方、想定を超える設備被害が発生した場合の影響リスクを引き続き開示している。 - FY2017対処有価証券報告書
「地震等の自然災害や予期せぬ事故等に備え、BCP（Business continuity planning：事業継続計画）を検討・実施をしておりますが、当社あるいは取引先企業の重要な設備に想定を超える被害が発生した場合には、当社の業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
自然災害・事故リスクは残るものの、BCPを検討・実施しているとの対応策を新たに明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震等の自然災害や予期せぬ事故等により、当社あるいは取引先企業の重要な設備が損壊する等の被害が発生した場合には、当社の業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
自社または取引先の設備被害が業績・財務に及ぼす可能性を開示している。