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昭和パックス(3954)・施策再掲

全体的な原価低減

FY2017-Q3に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

13記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY20262017: 320172018: 020182019: 120192020: 220202021: 220212022: 320222023: 020232024: 120242025: 020252026: 12026
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原価低減による粗利率・営業利益改善35社が書いているテーマ・逆風0社・追い風35社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。23社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている35社のうち14社を表示しています。上の文は35社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「こうした原価上昇要因および製造・管理コスト増をカバーすべく、新たに更新する設備を活かして生産を効率化してまいります。」

    原材料・賃金・減価償却費・メンテナンス費用等の上昇を、設備更新を活用した生産効率化でカバーする方針を継続している。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「原価率上昇の抑制に努めましたが」

    原材料・エネルギー価格等による原価率上昇を抑制する取り組みを継続している。
  3. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「原材料やエネルギー価格などの高騰による原価率上昇の抑制を行いましたが」

    原材料・エネルギー価格高騰による原価率上昇を抑制する取り組みを継続している。
  4. FY2022再掲有価証券報告書

    「懸念していた樹脂原料の値上がりの影響は、年度後半から顕在化しましたが、通期では一定の範囲にとどめることができ、経費の抑制もあって、利益も前期から大きく伸ばす結果となりました。」

    原材料値上がりの影響を抑え、経費抑制も利益改善要因とする説明を継続している。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「経費抑制を継続したこと等により」

    経費抑制を利益改善の手段として継続して記載している。
  6. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「経費抑制を継続したこと等により」

    経費抑制を利益改善の手段として継続して記載している。
  7. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「樹脂原料の値上がりが第1四半期ではまださほど反映されていないこと、経費抑制が継続していること等により」

    経費抑制を利益改善要因として継続して記載している。
  8. FY2020価格転嫁の遅れが子会社利益を圧迫有価証券報告書

    「山陰製袋工業㈱、山陰パック㈲の二社は会計期間が1-12月で、クラフト紙袋の合計販売数量は前年から微増でしたが、年度当初は原材料値上がりの転嫁が進んでいなかったため、増収で減益となりました。」

    販売数量が微増でも、原材料値上がり分の製品価格への転嫁遅れにより子会社が増収減益となった。
  9. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「原紙価格が前年度に値上がりした分を製品価格に転嫁を進めた効果はあったものの、数量の減少分をすべてカバーするには至らず」

    前年度の原紙価格値上がり分について製品価格への転嫁効果を記載する一方、数量減少をすべて補うには至らなかったと説明している。
  10. FY2019再掲有価証券報告書

    「原材料値上がりの影響の抑制に努めたこと」

    原材料値上がりの影響を抑制する取り組みを、通期の増収増益要因として継続して記載している。
  11. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「損益につきましては、原価低減で営業利益308百万円(前年同期比97百万円の増益)、経常利益366百万円(同111百万円の増益)、親会社株主に帰属する四半期純利益253百万円(同89百万円の増益)となりました。」

    原価低減を利益改善の手段として引き続き記載しているが、原価低減施策自体に新たな具体的内容は示していない。
  12. FY2017再掲有価証券報告書

    「国内では米麦袋の減少を補う新規受注の獲得や、原価低減に努めた結果、前年比で若干の減収でしたが増益の結果となりました。」

    新規受注と原価低減を減収下の増益要因として、通期でも同じ施策を記載している。
  13. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「全体的に原価を低減した結果」

    減収下での利益改善の手段として、グループ全体で原価を低減したと初めて明示している。
一緒に動いた変遷

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