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朝日印刷（3951）・リスク再掲

新製品・新技術の商品化不確実性

FY2016に初出。15回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。

15記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2024-Q12016: 120162017: 120172018: 420182019: 420192020: 020202021: 120212022: 220222023: 22023
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。13社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。

尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  3. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  4. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  5. FY2021再掲有価証券報告書

    「将来の成長には新製品の開発が不可欠であり、継続して新製品を開発する体制を維持することが必要であると考えておりますが、新製品の開発はその性質から複雑かつ不確実なものであり」

    新製品開発を成長に不可欠と位置づけつつ、投資・商品化・知財保護・需要変化に関する不確実性を再確認している。
  6. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  7. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  8. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、将来の成長には新製品の開発が不可欠であり、継続して新製品を開発する体制を維持することが必要であると考えておりますが、新製品の開発はその性質から複雑かつ不確実なものであり、以下の様々なリスクがあります。」

    新製品開発を成長に必要な活動と位置づけつつ、投資、商品化、知財保護、需要変化に関する不確実性を再確認している。
  9. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  10. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  11. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  12. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、将来の成長には新製品の開発が不可欠であり、継続して新製品を開発する体制を維持することが必要であると考えておりますが、新製品の開発はその性質から複雑かつ不確実なものであり、以下の様々なリスクがあります。」

    成長に必要な新製品開発を継続する方針と、その投資・商品化・知財・需要変化に関する不確実性を再確認している。
  13. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  14. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新製品・新技術の商品化不確実性について、重要な変更がないことを確認している。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「新製品の開発はその性質から複雑かつ不確実なものであり、以下の様々なリスクがあります。」

    資金・資源不足、商品化失敗、知財保護不能、嗜好変化などを列挙している。
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