古林紙工（3944）・施策再掲
社外取締役・社外監査役による独立監督機能
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
8記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社外取締役・独立役員による監督体制504社が書いているテーマ・逆風0社・追い風513社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。105社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに70社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの513件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「経営監視機能としては独立性の高い社外取締役２名と社外監査役２名(弁護士、公認会計士各１名)を独立役員として選任しております。」
社外取締役2名と、弁護士・公認会計士各1名を含む社外監査役2名による独立監督体制を維持している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「経営監視機能としては独立性の高い社外取締役２名と社外監査役２名(弁護士、公認会計士各１名)を独立役員として選任しております。」
社外取締役2名と、弁護士・公認会計士各1名を含む社外監査役2名による独立監督体制を維持している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「経営監視機能としては独立性の高い社外取締役２名と社外監査役２名(弁護士、公認会計士各１名)を独立役員として選任しております。」
社外取締役2名と、弁護士・公認会計士各1名を含む社外監査役2名による独立監督体制を維持している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「経営監視機能としては独立性の高い社外取締役２名と社外監査役２名(弁護士、公認会計士各１名)を独立役員として選任しております。」
社外取締役2名と、弁護士・公認会計士各1名を含む社外監査役2名による独立監督体制を維持している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「経営監視機能としては独立性の高い社外取締役２名と社外監査役２名(弁護士、公認会計士各１名)を独立役員として選任しております。」
社外取締役2名と社外監査役2名を独立役員とする監督体制を維持している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「経営監視機能としては独立性の高い社外監査役２名と独立性の高い社外取締役２名を独立役員として選任しております。」
社外取締役2名および社外監査役2名を独立役員として選任する監督体制を維持している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経営監視機能としては独立性の高い社外監査役２名と独立性の高い社外取締役２名を独立役員として選任しております。」
社外取締役2名および社外監査役2名を独立役員として選任し、監督機能と透明性を確保する体制を維持している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社外監査役２名と独立性の高い社外取締役２名を独立役員として選任して、経営に対する監視機能の強化を図っております。」
社外取締役2名および社外監査役2名を独立役員として選任し、取締役会の透明性と監督機能の強化を図っている。