人財育成・確保の停滞と中核人材流出
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。104社中28社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、人財の確保と育成のため、男女関係なく働ける職場づくりの推進、年間所定労働時間の賃金換算で3.0％短縮、有給休暇の取得促進等の働き方改革への取組みを進めております。」
労働時間3.0％短縮、有給休暇取得促進、内部教育、管理者育成、次世代幹部の配置を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、人財の確保と育成のため、男女関係なく働ける職場づくりの推進、年間所定労働時間の賃金換算で3.0％短縮、有給休暇の取得促進等の働き方改革への取組みを進めております。さらに管理者への育成に向けて内部教育と環境づくりを進め、次世代経営幹部を各拠点に配置を行い、職務の執行に責任を持たせるようにしております。」
人財確保・育成リスクに対し、労働時間短縮、有給休暇取得促進、内部教育、管理者育成、次世代幹部の拠点配置を継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループといたしましては、人財の確保と育成のため、男女関係なく働ける職場づくりの推進、年間所定労働時間の賃金換算で3.0％短縮、有給休暇の取得促進等の働き方改革への取組みを進めております。さらに管理者への育成に向けて内部教育と環境づくりを進め、次世代経営幹部を各拠点に配置を行い、職務の執行に責任を持たせるようにしております。」
人財の確保・育成リスクに対し、労働時間3.0％短縮、有給休暇取得促進、内部教育、管理者育成、次世代幹部の拠点配置を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、人財の確保と育成のため、男女関係なく働ける職場づくりの推進、年間所定労働時間の賃金換算で3.0％短縮、有給休暇の取得促進等の働き方改革への取組みを進めております。」
人財の確保・育成が計画通り進まないリスクに対し、男女共に働ける職場、年間所定労働時間3.0％短縮、有給休暇取得促進、管理者育成等の対応を進めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、人財の確保・育成が計画通りに進まない場合、当社グループの事業、業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
人財の確保・育成の停滞リスクを継続し、労働時間短縮や次世代経営幹部の拠点配置を対応策としている。 - FY2019初出有価証券報告書
「しかしながら、人財育成が円滑に進まない場合、または各部門において中心的役割を担う特定の従業員が万一社外に流出した場合、当社グループの事業、業績および財政状態に影響を与える可能性があります。」
人財育成の停滞および中核人材の社外流出が事業・業績・財政状態に及ぼすリスクを新たに明示している。