コンビニ向け需要の増加と原料価格上昇の併存
FY2019-Q1に初出。17回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1価格改定・販売量増加による増益有価証券報告書
「軟包装関連事業につきましては、製品価格の改定と販売量の増加により増収増益となりました。この結果、当セグメントの売上高は96,491百万円(同108.1％)、営業利益は5,356百万円(同263.1％)となりました。」
軟包装関連事業は、価格改定と販売量増加を背景に、営業利益が前年同期比263.1％となる大幅な増益へ転じた。 - FY2025通期で増収増益へ転換有価証券報告書
「軟包装関連事業につきましては、製品価格の改定および連結子会社の増加により増収増益となりました。この結果、当セグメントの売上高は181,614百万円(同149.8％)、営業利益は5,062百万円(同106.1％)となりました。」
中間期にみられた固定費増による減益から、通期では製品価格改定と連結子会社増加により増収増益となった。 - FY2025-H1連結拡大と固定費増による増収減益有価証券報告書
「軟包装関連事業については、連結子会社が増加したことにより増収となったが、固定費の増加等により減益となった。この結果、当セグメントの売上高は89,270百万円(同148.0％)、営業利益は2,036百万円(同89.2％)となった。」
アールエム東セロ等の連結子会社増加により大幅増収となった一方、固定費増加等により営業利益は前年同期を下回った。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「軟包装関連事業については、製品価格の改定により増収増益となった。この結果、当セグメントの売上高は92,093百万円(同105.9％)、営業利益は3,957百万円(同151.3％)となった。」
軟包装関連事業では、製品価格改定を背景とする増収増益が続いている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「軟包装関連事業については、製品価格の改定および連結子会社の増加により増収増益となった。この結果、当セグメントの売上高は86,998百万円(同123.0％)、営業利益は2,615百万円(同124.6％)となった。」
軟包装関連事業では、製品価格改定と連結子会社の増加を背景とする増収増益が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「軟包装関連事業については、製品価格の改定および連結子会社の増加により増収増益となった。この結果、当セグメントの売上高は56,861百万円(同123.4％)、営業利益は1,590百万円(同122.1％)となった。」
軟包装関連事業では、製品価格改定と連結子会社の増加を背景とする増収増益が続いている。 - FY2023-Q1価格改定・子会社増加による増収増益有価証券報告書
「軟包装関連事業については、製品価格の改定および連結子会社の増加により増収増益となった。この結果、当セグメントの売上高は28,221百万円(同123.5％)、営業利益は890百万円(同109.5％)となった。」
従来の原料価格上昇による減益局面から、製品価格改定と連結子会社の増加を背景とする増収増益へ変化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「軟包装関連事業については、連結子会社の増加により増収となったが、原料価格の上昇により、減益となった。この結果、当セグメントの売上高は70,705百万円(同115.7％)、営業利益は2,098百万円(同67.1％)となった。」
軟包装関連事業では連結子会社の増加による増収と、原料価格上昇による減益が引き続き併存している。 - FY2022-Q2原料価格上昇による減益への変化有価証券報告書
「軟包装関連事業については、連結子会社の増加により増収となったが、原料価格の上昇により、減益となった。」
従来の食品・コンビニ向け需要増と固定費削減による増益傾向から、今回は原料価格上昇により増収減益となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「軟包装関連事業については、連結子会社が増加したことに加え、食品向け需要が増加したことなどにより、増収増益となった。この結果、当セグメントの売上高は61,127百万円(同5.8％増)、営業利益は3,126百万円(同11.5％増)となった。」
食品向け需要の増加と連結子会社の増加を背景とする軟包装関連事業の増収増益が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「軟包装関連事業については、食品向け需要が増加したことや固定費の削減により、増収増益となった。この結果、当セグメントの売上高は38,461百万円(同1.4％増)、営業利益は1,845百万円(同9.6％増)となった。」
食品向け需要の増加と固定費削減を背景とする軟包装関連事業の増収増益が続いている。 - FY2021-Q1食品向け需要増と固定費削減による増収増益有価証券報告書
「軟包装関連事業については、スーパー等の食品向け需要が増加したことや固定費の削減により、増収増益となった。この結果、当セグメントの売上高は19,206百万円(同1.1％増)、営業利益は950百万円(同8.0％増)となった。」
従来の原料価格上昇による減益記載から、スーパー等の食品向け需要増加と固定費削減により、売上高1.1％増、営業利益8.0％増となった状況が記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「軟包装関連事業については、製品価格の改定等により、増収増益となった。」
従来の原料価格上昇による減益から、製品価格改定等による増収増益となった状況が上半期に続いている。 - FY2020-Q2価格改定による増益へ変化有価証券報告書
「軟包装関連事業については、製品価格の改定等により、増収増益となった。」
これまで記載されていた需要増と原料価格上昇による増収減益から、今回の上半期累計では製品価格改定等による増収増益が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「軟包装関連事業については、コンビニエンスストア向けを中心に需要は増加したものの、原料価格の上昇等により、増収減益となった。」
コンビニエンスストア向けを中心とした需要増と、原料価格上昇による減益の併存を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「軟包装関連事業については、コンビニエンスストア向けを中心に需要は増加したものの、原料価格の上昇等により、増収減益となった。」
コンビニエンスストア向けを中心とした需要増と、原料価格上昇による減益の併存を引き続き記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「軟包装関連事業については、コンビニエンスストア向けを中心に需要は増加したものの、原料価格の上昇等により、増収減益となった。」
コンビニエンスストア向けを中心に需要が増加する一方、原料価格上昇により当第1四半期は増収減益となった。