タブレット端末出荷市場の減少から再拡大への転換見込み
FY2017-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
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- FY2019削除有価証券報告書タブレット端末出荷市場の減少・再拡大予測に関する独立した記載が本 filing では確認できない。
- FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後はＷｉｎｄｏｗｓタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込みであり、2019年度には1,000万台近くまで拡大すると推計されております。（株式会社ＩＣＴ総研調べ）」
タブレット市場が2019年度に1,000万台近くまで再拡大するとの推計を継続して示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後はＷｉｎｄｏｗｓタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込みであり、平成29年度には前年比3.6％増の897万台、平成31年度には1,000万台近くまで拡大すると推計されております。（ＩＣＴ総研調べ）」
タブレット端末出荷市場の再拡大見込みと、平成29年度897万台・平成31年度1,000万台近くという推計を継続して示している。 - FY2018-Q1市場実績・予測の更新有価証券報告書
「また、タブレット市場において、タブレット端末の出荷台数は、平成25年度（年度は４月～翌年３月。以下同じ。）に713万台、平成26年度に919万台へと大きく伸長してきましたが、平成27年度に895万台、平成28年度に866万台となり、2年連続で出荷台数が減少しました。スマートフォンの普及によりタブレット端末の新規需要そのものが減退していることに加え、携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが原因として挙げられます。しかしながら、今後はＷｉｎｄｏｗｓタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込みであり、平成29年度には前年比3.6％増の897万台、平成31年度には1,000万台近くまで拡大すると推計されております。（ＩＣＴ総研調べ）」
出荷実績が平成28年度866万台へ更新され、2年連続減少と説明されている。再拡大予測も平成29年度897万台、平成31年度1,000万台近くへ更新された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後はＷｉｎｄｏｗｓタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込みであり、平成28年度には前年比6.3％増の951万台、平成30年度には1,118万台まで拡大すると推計されております。（ＩＣＴ総研調べ）」
タブレット端末出荷市場が再拡大するとの見込みと、平成28年度・平成30年度の推計を継続して示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後はＷｉｎｄｏｗｓタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込みであり、2016年度には前年比6.3％増の951万台、2018年度には1,118万台まで拡大すると推計されております。（ＩＣＴ総研調べ）」
タブレット端末出荷市場が再拡大するとの見込みと、2016年度・2018年度の推計を継続して示している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「一方、当社が販売を行っているタブレット端末の出荷台数は、2013年度に713万台、2014年度に919万台へと大きく伸長してきましたが、2015年度895万台となり、ここ数年続いてきた拡大傾向が減少に転じました。しかしながら、今後はＷｉｎｄｏｗｓタブレットのニーズが増加する影響などを受けて再び拡大に転じる見込みであり、2016年度には前年比6.3％増の951万台、2018年度には1,118万台まで拡大すると推計されております。（ＩＣＴ総研調べ）」
タブレット端末出荷台数が2015年度に減少へ転じた一方、Windowsタブレット需要などにより2016年度・2018年度の再拡大予測を示している。