読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
49.2
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高1,062百万円前年比 +6.1%進捗 23.6%
営業利益101百万円前年比 -49.2%進捗 15.5%
経常利益174百万円前年比 -27.2%進捗 26.8%
純利益（親会社株主帰属）133百万円前年比 -26.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益17.84円
期末の財政状態
総資産6,691百万円
うち純資産 2,592 百万円自己資本比率 38.5%前期末比 +1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高学習部門 512,799千円（前年比 +40.1%）、進路部門 355,398千円（前年比 -16.3%）、情報基盤部門 194,600千円（前年比 -8.0%）
セグメント別利益学習部門 121,719千円（前年比 -30.4%）、進路部門 73,523千円（前年比 -48.1%）、情報基盤部門 48,053千円（前年比 +25.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,500百万円（前年比 +16.4%）
営業利益650百万円（前年比 +5.1%）
経常利益650百万円（前年比 +4.7%）
親会社株主に帰属する当期純利益450百万円（前年比 +6.3%）
年間配当予想5円 → 5円（0.0%）
業績の増減要因
学習部門は新規連結子会社の寄与で増収となった一方、高等学校向け大型案件の前期先行導入で減益。進路部門は進路相談会の開催件数減少と媒体の発刊・納品時期前倒しで減収減益。情報基盤部門は構築作業・他社製品仕入販売の減少で減収となったが、低利益率取引の減少により増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数7,869,000
期末自己株式数411,290
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 1,062百万円（前年比 +6.1%） |
| 営業利益 | 101百万円（前年比 -49.2%） |
| 経常利益 | 174百万円（前年比 -27.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 133百万円（前年比 -26.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 17.84円 |
| 自己資本比率 | 当期末 38.5 / 前期末 37.4 |
| 総資産 | 6,691百万円 |
| 純資産 | 2,592百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,500百万円（前年比 +16.4%） / 営業利益 650百万円（前年比 +5.1%） / 経常利益 650百万円（前年比 +4.7%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 450百万円（前年比 +6.3%） |
| 年間配当予想 | 5円 → 5円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 学習部門 512,799千円（前年比 +40.1%）、進路部門 355,398千円（前年比 -16.3%）、情報基盤部門 194,600千円（前年比 -8.0%） |
| セグメント別利益 | 学習部門 121,719千円（前年比 -30.4%）、進路部門 73,523千円（前年比 -48.1%）、情報基盤部門 48,053千円（前年比 +25.6%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 7,869,000 |
| 期末自己株式数 | 411,290 |
| 業績の増減要因 | 学習部門は新規連結子会社の寄与で増収となった一方、高等学校向け大型案件の前期先行導入で減益。進路部門は進路相談会の開催件数減少と媒体の発刊・納品時期前倒しで減収減益。情報基盤部門は構築作業・他社製品仕入販売の減少で減収となったが、低利益率取引の減少により増益。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。学習部門では高等学校向け大型案件の導入が前期に一部先行したため減益となりました。進路部門では進路相談会の開催件数減少や媒体の発刊・納品時期の前倒し、情報基盤部門では構築作業・他社製品の仕入販売の減少がありました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。