読む価値
32軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
228
百万円（売上高の前年同期比減少額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2023年3月期会社の説明として取り出せた項目 6 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高3,866百万円-5.6%
営業利益618百万円+4.4%
経常利益620百万円-4.1%
純利益423百万円-10.5%
通期業績予想
売上高
4,500百万円
営業利益
650百万円
経常利益
650百万円
純利益
450百万円
この資料で会社が説明したこと
新しい施策
- Chromebook活用パック製品の開発継続
- キヤノンITソリューションズとの新しい学校情報システム創出
- ストリートスマート社との業務提携による教育DX支援
- 昭栄広報とVERSION2の合併を予定
- Tbridge 300のエンタープライズ市場における独占販売契約
- Closip社の技術を活用したシームレスSSOサービスの共同拡販
- 英検対策デジタル教材『旺文社 英検CAT』のアップデート
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- 年間進学相談会開催回数1,300回
- Chromebook採用自治体における自社製品採用割合40約％
- 英検受験者数400万人以上
- 10Gbps以上の回線を整備している大学312大学
- ネットワークアセスメント未実施の自治体等46.6％
セグメント別実績
学習部門
売上高
1,666百万円+3.0%
セグメント利益
618百万円+2.4%
進路部門
売上高
1,126百万円-11.9%
セグメント利益
102百万円+185.8%
情報基盤部門
売上高
1,074百万円-10.4%
セグメント利益
340百万円-22.0%
調整額
セグメント利益
-442百万円
市場規模・シェア
Chromebook採用自治体における自社製品採用割合約4割
店舗数・拠点数
営業拠点数8
従業員数
連結
210名
臨時従業員
40名
単体
62名
単体臨時従業員
16名
基準時点2023年3月末
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2023年3月期 |
| 売上高 | 3,866百万円（前年比 -5.6%） |
| 営業利益 | 618百万円（前年比 +4.4%） |
| 経常利益 | 620百万円（前年比 -4.1%） |
| 純利益 | 423百万円（前年比 -10.5%） |
| 通期業績予想 | 売上高 4,500百万円 / 営業利益 650百万円 / 経常利益 650百万円 / 純利益 450百万円 |
| セグメント別実績 | 学習部門 売上高 1,666百万円（前年比 +3.0%） / セグメント利益 618百万円（前年比 +2.4%） / 進路部門 売上高 1,126百万円（前年比 -11.9%） / セグメント利益 102百万円（前年比 +185.8%） / 情報基盤部門 売上高 1,074百万円（前年比 -10.4%） / セグメント利益 340百万円（前年比 -22.0%） / 調整額 セグメント利益 -442百万円 |
| 主要KPI | 指標名 年間進学相談会開催回数 / 値 1,300回、指標名 Chromebook採用自治体における自社製品採用割合 / 値 40約％、指標名 英検受験者数 / 値 400万人以上、指標名 10Gbps以上の回線を整備している大学 / 値 312大学、指標名 ネットワークアセスメント未実施の自治体等 / 値 46.6％ |
| 店舗数・拠点数 | 営業拠点数 8 / 期中の出退店数 非開示 |
| 従業員数 | 連結 210名 / 臨時従業員 40名 / 単体 62名 / 単体臨時従業員 16名 / 基準時点 2023年3月末 |
| 市場規模・シェア | Chromebook採用自治体における自社製品採用割合 約4割 |
| 新しい施策 | Chromebook活用パック製品の開発継続、キヤノンITソリューションズとの新しい学校情報システム創出、ストリートスマート社との業務提携による教育DX支援、昭栄広報とVERSION2の合併を予定、Tbridge 300のエンタープライズ市場における独占販売契約、Closip社の技術を活用したシームレスSSOサービスの共同拡販、英検対策デジタル教材『旺文社 英検CAT』のアップデート |
この書類が述べていない項目（18件）
売上総利益率営業利益率販管費当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価増減要因の内訳単価と数量の指標業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。学習部門は東京音楽鑑賞協会の連結加入やクラウドサービスの伸長で増収増益となった。進路部門は連結対象期間が15か月から12か月になったため減収となったが、進学相談会の開催増加で増益となった。情報基盤部門は求められる製品群の変化と新製品立ち上げ期の影響で減収減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。