読む価値
50定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
—
書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高3,866百万円前年比 -5.6%
営業利益618百万円前年比 +4.3%
経常利益620百万円前年比 -4.1%
純利益（親会社株主帰属）423百万円前年比 -10.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益56.54円
売上高営業利益率16.0%
期末の財政状態
総資産6,701百万円
うち純資産 2,525 百万円自己資本比率 37.5%前期末比 +4.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+146
投資-356
財務-38
純増減-248
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,857百万円
セグメント別売上高学習部門 1,666,118千円（前年比 +3.0%）、進路部門 1,126,151千円（前年比 -11.9%）、情報基盤部門 1,074,703千円（前年比 -10.4%）
セグメント別利益学習部門 618,881千円（前年比 +2.4%）、進路部門 102,386千円（前年比 +185.8%）、情報基盤部門 340,424千円（前年比 -22.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,500百万円（前年比 +16.4%）
営業利益650百万円（前年比 +5.1%）
経常利益650百万円（前年比 +4.7%）
純利益450百万円（前年比 +6.3%）
年間配当予想3.00円 → 5.00円（+66.7%）
配当性向当期実績 8.8% / 次期予想 8.3%
業績の増減要因
学習部門は前期に受注した受託開発案件の反動、進路部門は連結対象期間が前期15か月から当期12か月となったこと、情報基盤部門は前期に受注した大学向け大規模システム構築案件の反動が減収要因となった。進路相談会の開催件数増加や一部サービスの受注増加も記載されている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社東京音楽鑑賞協会 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 保険解約返戻金 8,607千円 / 特別損失 非開示
減価償却費119,777千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数7,869,000株
期末自己株式数375,690株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 3,866百万円（前年比 -5.6%） |
| 営業利益 | 618百万円（前年比 +4.3%） |
| 経常利益 | 620百万円（前年比 -4.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 423百万円（前年比 -10.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 56.54円 |
| 売上高営業利益率 | 16.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 37.5% / 前期末 33.0% |
| 総資産 | 6,701百万円 |
| 純資産 | 2,525百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 146百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -356百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -38百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,857百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,500百万円（前年比 +16.4%） / 営業利益 650百万円（前年比 +5.1%） / 経常利益 650百万円（前年比 +4.7%） / 純利益 450百万円（前年比 +6.3%） |
| 年間配当予想 | 3.00円 → 5.00円（+66.7%） |
| 配当性向 | 当期実績 8.8% / 次期予想 8.3% |
| セグメント別売上高 | 学習部門 1,666,118千円（前年比 +3.0%）、進路部門 1,126,151千円（前年比 -11.9%）、情報基盤部門 1,074,703千円（前年比 -10.4%） |
| セグメント別利益 | 学習部門 618,881千円（前年比 +2.4%）、進路部門 102,386千円（前年比 +185.8%）、情報基盤部門 340,424千円（前年比 -22.0%） |
| 減価償却費 | 119,777千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 保険解約返戻金 8,607千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 株式会社東京音楽鑑賞協会 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 7,869,000株 |
| 期末自己株式数 | 375,690株 |
| 業績の増減要因 | 学習部門は前期に受注した受託開発案件の反動、進路部門は連結対象期間が前期15か月から当期12か月となったこと、情報基盤部門は前期に受注した大学向け大規模システム構築案件の反動が減収要因となった。進路相談会の開催件数増加や一部サービスの受注増加も記載されている。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。学習部門では前期に受注した受託開発案件の反動、情報基盤部門では前期に受注した大学向け大規模システム構築案件の反動により減収となった。進路部門では、前期が15か月計上で当期が12か月計上となった連結対象期間の違いが減収要因となる一方、進路相談会の開催件数増加が増益要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。