求人広告のインターネット移行と紙媒体の軟調
FY2017-Q1に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2024主要媒体のWEB化に対応した制作構成転換有価証券報告書
「その他の事業におきましては、広告メディア制作事業で、ブライダルメディア広告のクライアントである結婚式場等の収益が回復傾向にあります。今期より主要媒体がWEB中心としたリニューアル予定となっているため、売上構成を変えるべく、グループ内の制作案件を集約したり、ゴルフ場への広告物制作や教育系の媒体へ販路拡大するなど将来に向けた準備を進めました。」
主要媒体のWEB中心化を見据え、制作案件のグループ内集約、ゴルフ場広告物や教育系媒体への販路拡大を進めた。 - FY2024-Q3広告掲載の堅調推移と高収益商材への展開有価証券報告書
「その他の事業セグメントにおきましては、広告メディア制作事業において、ブライダルメディア広告のクライアントである結婚式場等の収益が回復傾向となっております。また、社内の制作リソースを活用し、利益率の高い新たな商材制作へと構造転換を図りました。」
ブライダル広告の顧客である結婚式場等の収益が回復する中、社内制作リソースを活用した利益率の高い新商材へ構造転換を進めた。 - FY2024-Q2広告掲載の堅調推移と制作商材の拡大有価証券報告書
「その他の事業セグメントにおきましては、広告メディア制作事業において、ブライダル広告の掲載依頼数も堅調な推移をしております。今後は、ゴルフ場の販促ツールや地方観光協会のパンフレットなど社内の制作リソースを活用した新たな商材制作を行ってまいります。」
ブライダル広告の掲載依頼数が堅調に推移する一方、ゴルフ場販促ツールや地方観光協会パンフレットなど、新たな制作商材への展開を示した。 - FY2024-Q1婚礼規模の中規模化と広告掲載回復有価証券報告書
「その他の事業セグメントにおきましては、広告メディア制作事業におけるメインクライアントであるブライダル業界にて、結婚式場の来館者数がCOVID-19感染拡大前の８割程度まで回復してまいりました。カップルのニーズも20名程度の小規模開催から40～50名の中規模開催へ移行しつつあります。これにより結婚式場の売上も増加傾向にあり、広告掲載依頼数も堅調な推移をしております。」
結婚式場の来館者数がCOVID-19感染拡大前の8割程度まで回復し、婚礼規模も20名程度から40～50名へ移行する中、広告掲載依頼数が堅調に推移した。 - FY2023-Q3求人・旅行媒体広告の案件増加と婚礼単価課題有価証券報告書
「また、求人メディア広告と旅行媒体への記事出稿については企業の業績回復の影響などから案件数は増加傾向となっております。」
求人メディア広告と旅行媒体への記事出稿の案件数が増加傾向となった。一方、ブライダルでは結婚式の規模縮小が続き、客単価の増加が課題とされた。 - FY2023-Q2求人・ブライダル広告の受注回復有価証券報告書
「また、求人広告については、有効求人倍率が上昇傾向にあり、掲載を希望する企業が増えてきております。ブライダル広告、求人広告ともに当社グループへの掲載依頼数は増加しており、今後の急な発注依頼にも対応できるよう社内の受入体制強化を行いました。」
求人広告では有効求人倍率の上昇を背景に掲載希望企業が増加し、ブライダル広告と求人広告の掲載依頼数がともに増加した。 - FY2023-Q1求人広告上向き・ブライダル広告低調の継続有価証券報告書
「求人媒体につきましては、企業の経済活動活性化に伴う人材不足の影響から、徐々に掲載依頼数が上向いてまいりました。また、スポット案件としてパンフレットを納品するなど、ブライダル媒体の落ち込みをカバーする動きをいたしました。」
求人広告の掲載依頼数が上向く一方、ブライダル媒体の落ち込みは続いており、パンフレットのスポット案件で補完する動きが示された。 - FY2022求人広告の回復とブライダル広告の停滞有価証券報告書
「企業の業績回復傾向を背景に求人媒体への掲載依頼数が増加しており、広告メディア制作事業への発注も復調の兆しがみえました。その一方、ブライダル業界は引き続きCOVID-19の影響を受けており、式場から当社クライアントへの依頼数が回復せず、当社もその影響を受け、事業全体では減収となりました。」
求人媒体の掲載依頼には回復の兆しが見られた一方、ブライダル広告の依頼は回復せず、事業全体では減収となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「広告メディア制作事業を取り巻く環境におきましては、2018年６月の有効求人倍率（季節調整値）が1.62倍と、44年ぶりとなる高水準を記録する等、慢性的な人手不足を背景として、人材への強い引き合いが持続しております。」
人材需要の強さとインターネット求人広告を含む求人市場の拡大を、1.62倍という有効求人倍率を示して再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「媒体の内訳については、機動性の高さと使い勝手の良さが基盤となり、インターネットによる求人広告の拡大基調が続いております。」
インターネット求人広告の拡大が続く構造変化を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「広告メディア制作事業を取り巻く環境におきましては、バブル期を越える息の長い景気回復や政府が主導する「働き方改革」により企業の労働環境の整備が進み、いい人材を確保しようとする企業の動きはさらに加速しております。こうした背景により求人数は増加傾向にあり、また、求職活動においてはインターネットを利用した情報収集が主流となっており、インターネット広告の躍進は他媒体を圧倒するものとなっております。」
求人数の増加と、求職活動・求人広告におけるインターネット利用の優位性を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「求人広告市場規模は拡大しております。そのなかでもインターネットによる求人広告の売上高が前年同月比5月 110.3％ 6月 110.7％（経済済産業省「特定サービス産業動態統計調査」より）の二桁成長と順調に拡大しております。一方で紙媒体は一部地域で休刊になる等軟調傾向にあり、今後はインターネットによる求人広告への移行がより進んでいくものと考えられます。」
求人広告市場の拡大、インターネット広告の二桁成長、紙媒体の軟調傾向とデジタル移行を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「広告メディア制作事業を取り巻く環境におきましては、インターネットによる求人広告が機動性の高さと使い勝手の良さが基盤となり拡大基調が続いております。一方で紙媒体は一部地域で休刊になる等軟調傾向にあり、今後はインターネットによる求人広告への移行がより進んでいくものと考えられます。」
インターネット求人広告の拡大と紙媒体の軟調傾向、デジタルへの移行を引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「広告メディア制作事業を取り巻く環境におきましては、広告業界全体の売上は景気の回復に合わせて上昇傾向にあるものの、その内容はネット化、デジタル化の波を受けて大きく変わりつつあります。」
広告メディア制作市場のネット化・デジタル化が継続していると記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「広告メディア制作事業を取り巻く環境におきましては、インターネットによる求人広告の拡大基調と紙媒体の軟調傾向は依然として続いており、既存コンテンツのアナログからデジタルへのシフトが進んでおります。こうしたインターネット広告の躍進は他媒体を圧倒するものであり、よりその流れは強くなると考えられます。」
インターネット求人広告の拡大、紙媒体の軟調傾向、アナログからデジタルへの移行が継続していると記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「インターネットによる求人広告の機動性の高さと使い勝手の良さが基盤となり拡大基調が続いております。一方で紙媒体は軟調傾向にあり、インターネットによる求人広告への移行が加速する中、ユーザーを自社サイトや自社サービスへ誘導するマーケティング技術の重要性が高まっていくと考えております。」
インターネット求人広告の拡大と紙媒体からの移行を再掲し、自社サイト・サービスへの誘導に関するマーケティング技術の重要性にも言及している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「広告メディア制作事業を取り巻く環境におきましては、インターネットによる求人広告が機動性の高さと使い勝手の良さが基盤となり拡大基調が続いております。一方で紙媒体は一部地域で休刊になる等軟調傾向にあり、今後はインターネットによる求人広告への移行がより進んでいくものと考えられます。」
求人広告市場でインターネット媒体が拡大し、紙媒体からの移行が進むという構造変化を示している。