紙媒体縮小による制作単価低下
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2024。
バリューゴルフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2024対処有価証券報告書
「今期より主要媒体がWEB中心としたリニューアル予定となっているため、売上構成を変えるべく、グループ内の制作案件を集約したり、ゴルフ場への広告物制作や教育系の媒体へ販路拡大するなど将来に向けた準備を進めました。」
紙媒体縮小・WEB化による制作事業への影響に対し、案件集約と新たな制作商材・販路への展開を進めた。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「また、社内の制作リソースを活用し、利益率の高い新たな商材制作へと構造転換を図りました。」
紙媒体縮小等に伴う制作事業の収益圧迫に対し、社内制作リソースを活用した高利益率商材への転換を進めた。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その他の事業セグメントにおきましては、広告メディア制作事業におけるメインクライアントであるブライダル業界にて、COVID-19感染拡大防止のため招待客を減らしての結婚式を希望するカップルが増えている影響で、結婚式の規模縮小が続いており、広告掲載依頼数も低調な推移をしております。求人媒体につきましては、企業の経済活動活性化に伴う人材不足の影響から、徐々に掲載依頼数が上向いてまいりました。また、スポット案件としてパンフレットを納品するなど、ブライダル媒体の落ち込みをカバーする動きをいたしました。以上の結果、売上高10,990千円、営業利益4,239千円（前年同期比507.4％増）となりました。」
ブライダル媒体の受注低調は続くものの、求人広告の上向きとスポット案件による補完により、営業利益は前年同期比507.4％増となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「しかしながら、トラベル事業と同様、リストラクチャリングを中心とした事業展開を進めた結果、収益性の向上に成功し、利益を確保いたしました。」
広告メディア制作事業は減収となったものの、リストラクチャリングにより収益性を向上させ、利益を確保した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「広告メディア制作事業においては、新規案件獲得のための継続的な活動や、グループ内制作業務の一元化といった収益力強化に向けた施策が奏功しております。引き続き各施策を推進し、通期での増益を目指しております。以上の結果、売上高59,064千円（前年同期比15.9％減）、営業利益3,626千円（前年同期は営業損失6,847千円）となりました。」
新規案件獲得と制作業務の一元化が奏功し、売上高は減少したものの、営業損益は前年の損失から3,626千円の利益に転じた。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「広告メディア制作事業においては、新規案件獲得に向けた営業活動の強化、グループ内制作業務の集中管理といった収益力強化に向けた施策が奏功し、これまで続いていた縮小傾向から回復・成長基調へと転じております。」
新規案件獲得と制作業務の集中管理が奏功し、広告メディア制作事業は縮小傾向から回復・成長基調へ転じた。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「広告メディア制作事業において制作業務を石川県金沢市の制作センターに集約し、制作体制の更なる効率化を進めました。また、各クライアントへの営業活動を強化した結果、これまで続いていた縮小傾向から一転し、安定的な受注を得られるようになりました。」
制作業務の集約と営業強化により、縮小傾向から安定的な受注へ転じたと記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「また、これまで続いていた受注案件の減少は下半期より復調傾向となり、計画値には及ばなかったものの、今後へつながる結果となりました。」
受注案件の減少に下半期から復調傾向が見られた一方、その他の事業全体では売上高・営業利益が減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「広告メディア制作事業においては、新規の取引案件の獲得やクライアント企業との連携強化に取り組んでまいりました。新規案件の獲得については一定の成果が見られたものの、既存クライアント企業からの受注状況は当初の申し合わせに及ばず、売上は計画を下回る結果となりました。」
新規案件獲得には一定の成果があった一方、既存クライアントからの受注が想定を下回り、広告メディア制作事業の売上減少が続いている。売上高は前年同期比45.0％減、営業利益は81.3％減となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「広告メディア制作事業においては、クライアント企業との連携を強化し、制作単価の高い媒体を優先的に受託する等、受託案件数のコントロール精度向上に取り組み、業務の効率化及び外部環境の変化に対応できる体制づくりを推進してまいりました。しかしながら、受注案件の総数は減少傾向が継続しており、業績面では厳しい結果となりました。以上の結果、売上高22,406千円（前年同期比42.4％減）、営業利益5,154千円（前年同期比62.0％減）となりました。」
高単価媒体の受託や効率化を進めているものの、受注案件総数の減少が続き、売上高は前年同期比42.4％減、営業利益は62.0％減となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「広告メディア制作事業においては、高単価の制作案件へ受託ボリュームをシフトしつつ、業務の効率化及び制作体制の見直しを継続して取り組んできたことで、一人当たり生産性の向上に繋がっています。しかし、紙媒体からWEBへの移行や請負元の事業方針変更等の外部要因により今期は媒体の入れ替えの期となりました。以上の結果、売上高96,263千円（前年同期比29.2％減）、営業利益21,029千円（前年同期比27.9%減）となりました。」
効率化や高単価案件へのシフトを進めているものの、紙媒体からWEBへの移行等により媒体の入れ替えが発生し、売上高は前年同期比29.2％減、営業利益は27.9％減となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「広告メディア制作事業においては、高単価の制作案件へ受託ボリュームをシフトしつつ、業務の効率化及び制作体制の見直しによる生産性の向上に引き続き取り組みましたが、大手クライアントが紙媒体からWEBへの移行を進める等の外的要因により、今期は厳しい状況となりました。以上の結果、売上高71,658千円（前年同期比27.6％減）、営業利益18,185千円（前年同期比22.7％減）となりました。」
大手クライアントの紙媒体からWEBへの移行等により、売上高が前年同期比27.6％減、営業利益が22.7％減となり、事業への影響が続いている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「期初に予定していた新ジャンル及び新媒体受託の遅れや制作委託元クライアント企業における制作環境のWEB化及び発注方針変更により、受託量及び受託単価の減少が発生いたしました。以上の結果、売上高は175,219千円（前年同期比18.8％減）となりました。」
WEB化・発注方針変更により受託量と受託単価の減少が続き、広告メディア制作事業の売上高は前年同期比18.8％減となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「期初に予定していた新ジャンル及び新媒体の受託開拓の遅れや制作委託元クライアント企業における制作環境のWEB化及び発注方針変更により受託量及び受託単価の減少が発生いたしました。」
紙媒体縮小を含むデジタル化・発注方針変更の影響として、受託量に加えて受託単価の減少も発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「軟調傾向にある紙媒体の休刊等による受注減が発生いたしました。」
紙媒体の縮小に伴う影響が、今回は制作単価低下ではなく受注減として発生したと記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「広告メディア制作事業においては、請負案件におけるインターネット広告と紙媒体のセット原稿の占める割合が、一部地域における紙媒体の休刊等に伴い減少したため、平均制作単価が低下いたしました。」
紙媒体の休刊に伴い、セット原稿の割合と平均制作単価が低下したと記載している。