読む価値
49定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1010654
千円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日～2026年３月31日連結日本基準売上高2,453百万円前年比 +2.0%
営業利益-45百万円
経常利益-34百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,131百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△36.48円
売上高営業利益率△1.8%
期末の財政状態
総資産4,065百万円
うち純資産 3,477 百万円自己資本比率 85.1%前期末比 -5.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-11
投資-59
財務0
純増減-70
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,136百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
対象期間2026年４月１日～2027年３月31日
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想0.00円 銭 → 0.00円 銭
業績の増減要因
海外では添乗員付きパッケージツアーが需要を牽引し堅調に推移した一方、国内ではインバウンド需要に起因する旅行商品の高騰により前年を下回った。システム開発を推進し、既存市場での競争力強化と新たな市場領域の拡大に努めた。親会社株主に帰属する当期純損失は、投資有価証券評価損957,532千円および減損損失72,883千円の計上により拡大した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する重要事象等および継続企業の前提に関する注記はいずれも該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失72,883千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 532千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 957,532千円、減損損失 72,883千円
減価償却費32,657千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数31,260,000
期末自己株式数246,501
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日～2026年３月31日 |
| 売上高 | 2,453百万円（前年比 +2.0%） |
| 営業利益 | -45百万円 |
| 経常利益 | -34百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,131百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △36.48円 |
| 売上高営業利益率 | △1.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 85.1 / 前期末 90.1 |
| 総資産 | 4,065百万円 |
| 純資産 | 3,477百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -11百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -59百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,136百万円 |
| 通期業績予想 | 対象期間 2026年４月１日～2027年３月31日 / 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 0.00円 銭 → 0.00円 銭 |
| 減価償却費 | 32,657千円 |
| 減損損失 | 72,883千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 532千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 957,532千円、減損損失 72,883千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する重要事象等および継続企業の前提に関する注記はいずれも該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 31,260,000 |
| 期末自己株式数 | 246,501 |
| 業績の増減要因 | 海外では添乗員付きパッケージツアーが需要を牽引し堅調に推移した一方、国内ではインバウンド需要に起因する旅行商品の高騰により前年を下回った。システム開発を推進し、既存市場での競争力強化と新たな市場領域の拡大に努めた。親会社株主に帰属する当期純損失は、投資有価証券評価損957,532千円および減損損失72,883千円の計上により拡大した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。海外レジャー旅行市場では添乗員付きパッケージツアーが需要を牽引し堅調に推移した一方、国内レジャー旅行市場はインバウンド需要に起因する旅行商品の高騰により前年を下回りました。また、システム開発を推進し既存市場での競争力強化と新たな市場領域の拡大に努めました。最終損失の拡大については、投資有価証券評価損957,532千円と減損損失72,883千円を計上したことによるものです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。