PR TIMES（3922）・施策再掲
テレワーク・衛生管理・アクリルパネルによる感染拡大防止
FY2021に初出。4回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2025。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに88社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「在り方を認め合う（リモートワーク制度／多様な正社員／カムバック制度）」
リモートワーク制度、多様な正社員、カムバック制度等を含む、多様な働き方を支える方針を再確認した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、フェイス・トゥ・フェイスとリモートワークのバランスを試行錯誤しながら、リモートワークを制度化しております。リモートワークを単に業務の効率化を目的とするのみではなく、当社グループで働く従業員が創造性を発揮できる環境づくりになることを図っております」
テレワーク推奨・出社比率制限という対応から、フェイス・トゥ・フェイスとのバランスを考慮したリモートワークの制度化へ進展した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループでは、事業の安定的な運営と従業員の安全確保のため、リモート可能な業務はテレワークを推奨しております。一方で対面コミュニケーションも大切にしており、出社比率を制限したうえで、東京都が公表しているガイドラインを参考に感染拡大防止を図っております。」
テレワーク推奨と出社比率制限を継続しつつ、前回のアクリルパネル設置等の具体策から、東京都の公表ガイドラインを参考とする対応へ記載が変化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社では、事業の安定的な運営と従業員の安全確保のため、リモート可能な業務はテレワークを推奨しております。一方で対面コミュニケーションも大切にしており、出社比率を制限したうえで、徹底した衛生管理、アクリルパネルの設置等で感染拡大防止を図っております。」
新型コロナウイルス感染症への社内対応として、テレワークの推奨、出社比率の制限、衛生管理、アクリルパネル設置を具体的に記載した。