読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
3608841
千円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年3月1日〜2021年11月30日連結日本基準売上高3,608百万円進捗 76.5%
営業利益1,520百万円進捗 86.9%
経常利益1,518百万円進捗 86.8%
純利益（親会社株主帰属）1,044百万円進捗 86.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益79.45円
期末の財政状態
総資産4,366百万円
うち純資産 3,563 百万円自己資本比率 81.6%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,715百万円
営業利益1,750百万円
経常利益1,748百万円
純利益1,212百万円
業績予想の修正修正なし
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
「PR TIMES」の基盤強化、新機能開発など将来に向けた費用投下、利用企業社数・プレスリリース件数などの増加。「Jooto」「Tayori」も計画通り伸長したが、売上高への影響は限定的で投資フェーズが継続。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 株式会社ＴＨＥ ＢＲＩＤＧＥ / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2021年12月10日開催の取締役会で、譲渡制限付株式制度の対象者を一定条件を満たす当社グループ従業員まで拡大することを決議した。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数13,457,200株
期末自己株式数10,421株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年3月1日〜2021年11月30日 |
| 売上高 | 3,608百万円 |
| 営業利益 | 1,520百万円 |
| 経常利益 | 1,518百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,044百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 79.45円 |
| 自己資本比率 | 当期末 81.6 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 4,366百万円 |
| 純資産 | 3,563百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,715百万円 / 営業利益 1,750百万円 / 経常利益 1,748百万円 / 純利益 1,212百万円 |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 株式会社ＴＨＥ ＢＲＩＤＧＥ / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2021年12月10日開催の取締役会で、譲渡制限付株式制度の対象者を一定条件を満たす当社グループ従業員まで拡大することを決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 13,457,200株 |
| 期末自己株式数 | 10,421株 |
| 業績の増減要因 | 「PR TIMES」の基盤強化、新機能開発など将来に向けた費用投下、利用企業社数・プレスリリース件数などの増加。「Jooto」「Tayori」も計画通り伸長したが、売上高への影響は限定的で投資フェーズが継続。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主力のプレスリリース配信サービス「PR TIMES」の基盤強化を進め、新機能開発など将来に向けた費用を投じた。利用企業社数やプレスリリース件数などは成長基調を維持した一方、「Jooto」「Tayori」は投資フェーズが続き、売上高への影響は限定的だった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。