読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
897094
千円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年3月1日〜2021年8月31日連結日本基準売上高2,296百万円進捗 48.7%
営業利益897百万円進捗 51.3%
経常利益895百万円進捗 51.2%
純利益（親会社株主帰属）617百万円進捗 50.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益47.36円
期末の財政状態
総資産3,866百万円
うち純資産 3,047 百万円自己資本比率 78.8%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+499,599
投資-237,834
財務-69,545
純増減+192,220
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,723,816千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,715百万円
営業利益1,750百万円
経常利益1,748百万円
純利益1,212百万円
業績予想の修正修正なし
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
主力サービスの基盤強化、新機能開発への投資、利用企業社数・プレスリリース件数・サイト閲覧数などの増加。JootoとTayoriの有料利用も拡大。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社ＴＨＥ ＢＲＩＤＧＥ / 除外 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費48,717千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数13,457,200
期末自己株式数174,793
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年3月1日〜2021年8月31日 |
| 売上高 | 2,296百万円 |
| 営業利益 | 897百万円 |
| 経常利益 | 895百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 617百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 47.36円 |
| 自己資本比率 | 当期末 78.8 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 3,866百万円 |
| 純資産 | 3,047百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 499,599千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -237,834千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -69,545千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,723,816千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,715百万円 / 営業利益 1,750百万円 / 経常利益 1,748百万円 / 純利益 1,212百万円 |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 48,717千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 株式会社ＴＨＥ ＢＲＩＤＧＥ / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 13,457,200 |
| 期末自己株式数 | 174,793 |
| 業績の増減要因 | 主力サービスの基盤強化、新機能開発への投資、利用企業社数・プレスリリース件数・サイト閲覧数などの増加。JootoとTayoriの有料利用も拡大。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主力サービス「PR TIMES」の基盤強化や新機能開発への投資を進めるなか、利用企業社数、プレスリリース件数、掲載画像・動画数、配信先媒体数、サイト閲覧数などが増加した。JootoとTayoriも有料利用が拡大したが、売上高への影響は限定的で、両サービスは投資フェーズが続いている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。