デジタル・インフォメーション・テクノロジー（3916）・施策再定義直近の決算（2026-05-15）では「再掲」
Purpose経営による成長軌道の実現
FY2024に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
4記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
Purpose経営による成長軌道の実現1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-15再掲決算
「当社の企業理念と存在意義の結びつきをPurposeとして、『「進歩」を続けるデジタル社会（変化）をＩＴの力（対応力）で支え、人々の生活を豊かに。』と定め、全社一丸となって成長していくことを掲げました。」
「進歩」を続けるデジタル社会を支えるPurposeの文言と、Purposeを軸とする成長方針を再掲している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「なお、当社は2024年８月９日に中期経営計画（2024年度～2026年度）を発表し、当社の企業理念と存在意義の結びつきをPurposeとして、『「進歩」を続けるデジタル社会（変化）をＩＴの力（対応力）で支え、人々の生活を豊かに。』と定め、全社一丸となって成長していくことを掲げました。」
Purposeの文言が、前回までの「『進化』を続けるデジタル社会」から本 filing では「『進歩』を続けるデジタル社会」と記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、当社は2024年８月９日に新中期経営計画（2024年度～2026年度）を発表しました。 新中期経営計画では、当社の企業理念と存在意義の結びつきをPurposeとして『「進化」を続けるデジタル社会（変化）をＩＴの力（対応力）で支え、人々の生活を豊かに。』と表現し、全社一丸となって成長していくことを掲げました。」
2024年度から2026年度の新中期経営計画において、Purposeを軸に全社一丸で成長する方針を継続している。 - FY2024初出有価証券報告書
「今中期経営計画では、当社の企業理念と存在意義の結びつきをPurposeとして『「進化」を続けるデジタル社会（変化）をＩＴの力（対応力）で支え、人々の生活を豊かに。』と表現し、全社一丸となって成長していくことを掲げました。」
2024年度から2026年度の新中期経営計画でPurposeを明示し、2025年6月期から2027年6月期をPurpose経営による成長軌道の実現期間と位置づけている。