デジタル・インフォメーション・テクノロジー（3916）・リスク再掲
ストックオプションによる株式価値希薄化
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2017-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化383社が書いているテーマ・逆風383社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの383件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「行使期間が平成28年11月28日までで終了し、以降の権利行使はありませんので、当社１株当たりの株式価値が希薄化するリスクはなくなりました。」
新株予約権の行使期間終了により、株式価値希薄化リスクがなくなったとの説明を再掲している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「行使期間が平成28年11月28日までで終了し、以降の権利行使はありませんので、当社１株当たりの株式価値が希薄化するリスクはなくなりました。」
新株予約権の行使期間終了により、以降の株式価値希薄化リスクがなくなったとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年６月30日現在の発行済株式総数は3,768,955株であり、同ストックオプションによる潜在株式110,000株が全て行使されたと仮定した場合のシェアは2.8％に相当しております。しかしながら、新株予約権の行使が行われた場合には、当社１株当たりの株式価値は希薄化する可能性があります。」
潜在株式数と想定シェアを示し、行使時の希薄化可能性を開示している。