デジタル・インフォメーション・テクノロジー（3916）・事実再掲
コンピュータ販売事業からシステム販売事業への名称変更
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q2。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
コンピュータ販売事業からシステム販売事業への報告セグメント名称変更1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「システム販売事業を主としている子会社である東洋インフォネット株式会社の商号をDITグループ内における販売会社としての位置付けを明確にするため、2019年７月１日付でDITマーケティングサービス株式会社に変更いたしました。」
東洋インフォネット株式会社からDITマーケティングサービス株式会社への商号変更と、その目的を再掲している。 - FY2020-Q1商号変更目的の明確化有価証券報告書
「システム販売事業を主としている子会社である東洋インフォネット株式会社の商号をDITグループ内における販売会社としての位置付けを明確にするため、2019年７月１日付でDITマーケティングサービス株式会社に変更いたしました。」
東洋インフォネット株式会社からDITマーケティングサービス株式会社への商号変更について、DITグループ内の販売会社としての位置付けを明確にする目的を記載している。 - FY2019商号変更の実施有価証券報告書
「2019年７月１日付で、東洋インフォネット株式会社は商号をＤＩＴマーケティングサービス株式会社に変更しております。」
連結子会社の東洋インフォネット株式会社について、2019年7月1日付の商号変更を実施した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「コンピュータ販売事業は当連結会計年度より事業内容に整合させる目的でシステム販売事業へ名称変更いたしましたが、報告セグメントの区分変更はございません。」
コンピュータ販売事業からシステム販売事業への名称変更と、報告セグメント区分を維持したことを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「コンピュータ販売事業は当連結会計年度より事業内容に整合させる目的でシステム販売事業へ名称変更いたしましたが、報告セグメントの区分変更はございません。」
事業内容との整合を目的に、コンピュータ販売事業の名称をシステム販売事業へ変更した。