QCD向上と高度ニアショア開発による競争対応
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、顧客の求めるQCD（*1）を提供することで、顧客満足度を上げる取り組みを行っております。そのなかで、技術者の付加価値を向上させ、顧客にとって無くてはならない立ち位置を築き、価格競争に巻き込まれない対応を図ってまいります。一方、地方拠点を活用した「高度ニアショア開発」（*2）により、低価格競争への対応も図ってまいります。」
技術者の付加価値向上と地方拠点を活用した高度ニアショア開発を、価格競争への対応策として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、顧客の求めるQCD（*1）を提供することで、顧客満足度を上げる取り組みを行っております。そのなかで、技術者の付加価値を向上させ、顧客にとって無くてはならない立ち位置を築き、価格競争に巻き込まれない対応を図ってまいります。 一方、地方拠点を活用した「高度ニアショア開発」（*2）により、低価格競争への対応も図ってまいります。」
技術者の付加価値向上による差別化と、地方拠点を活用した高度ニアショア開発を併用する方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「業務システム開発ではコロナ禍により一部の一括請負案件の検収が翌期に延びた金融系業務システム開発と、前年度に大型の受注案件があった流通系業務システム開発が伸び悩みましたが、公共系、製造業向けシステム開発を中心に利益率の高い案件へのシフトが進んだことと、ニアショア効果が発揮し出したことから、全体として利益面が改善しました。」
高利益率案件へのシフトとニアショア効果が発揮し始め、利益面の改善につながったと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、顧客の求めるQCDを提供することで、顧客満足度を上げる取り組みを行っております。そのなかで、技術者の付加価値を向上させ、顧客にとって無くてはならない立ち位置を築き、価格競争に巻き込まれない対応を図ってまいります。一方、地方拠点を活用した「高度ニアショア開発」により、低価格競争への対応も図ってまいります。」
技術者の付加価値向上と地方拠点を活用した高度ニアショア開発を、価格競争への対応策として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、顧客の求めるQCDを提供することで、顧客満足度を上げる取り組みを行っております。そのなかで、技術者の付加価値を向上させ、顧客にとって無くてはならない立ち位置を築き、価格競争に巻き込まれない対応を図ってまいります。一方、地方拠点を活用した「高度ニアショア開発」により、低価格競争への対応も図ってまいります。」
技術者の付加価値向上と高度ニアショア開発を併用する価格競争対応を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、顧客の求めるＱＣＤを提供することで、顧客満足度を上げる取り組みを行っております。そのなかで、技術者の付加価値を向上させ、顧客にとって無くてはならない立ち位置を築き、価格競争に巻き込まれない対応を図ってまいります。一方、地方拠点を活用した「高度ニアショア開発」により、低価格競争への対応も図ってまいります。」
技術者の付加価値向上による差別化と、地方拠点を活用した高度ニアショア開発を価格競争への対応策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、顧客の求めるＱＣＤを提供することで、顧客満足度を上げる取り組みを行っております。そのなかで、技術者の付加価値を向上させ、顧客にとって無くてはならない立ち位置を築き、価格競争に巻き込まれない対応を図ってまいります。一方、地方拠点を活用した「高度ニアショア開発」により、低価格競争への対応も図ってまいります。」
高付加価値化と地方拠点を使ったコスト競争力を併用する方針を示している。