読む価値
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会社の説明から読み取った方向です。規模
18.9
%(営業利益の前年同期比)書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年7月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高19,888百万円前年比 +9.6%
営業利益2,424百万円前年比 +18.9%
経常利益2,409百万円前年比 +17.0%
純利益(親会社株主帰属)1,686百万円前年比 +16.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
1株当たり当期純利益112.83円
売上高営業利益率12.2%
期末の財政状態
総資産10,217百万円
うち純資産 7,058 百万円自己資本比率 68.1%前期末比 -5.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,741
投資-595
財務-804
純増減+342
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,506百万円
セグメント別売上高ソフトウェア開発事業 19,159,465千円(前年比 +9.7%)、システム販売事業 741,295千円(前年比 +4.6%)
セグメント別利益ソフトウェア開発事業 2,366,443千円(前年比 +21.1%)、システム販売事業 58,472千円(前年比 -31.2%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高22,000百万円(前年比 +10.6%)
営業利益2,600百万円(前年比 +7.2%)
経常利益2,600百万円(前年比 +7.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益1,804百万円(前年比 +7.0%)
年間配当予想46円 → 60円(+30.4%)
配当性向50.1%
株主還元方針配当性向50%以上を基本方針とする
業績の増減要因
旺盛な需要への対応、前期の不採算案件収束作業の完了、車載関連・セキュリティ・業務効率化などの案件およびライセンスの増加により増収増益となった。昇給等の社員処遇改善費用、事業規模拡大費用、M&Aに伴う支払手数料が増加し、システム販売事業では法令改正対応の一服と営業要員増員等により利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 2 / 新規社名 株式会社ジャングル、システム・プロダクト株式会社 / 除外 0 / 除外社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳当期は特別利益・特別損失とも該当事項はありません
減価償却費63,509千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数15,501,820
期末自己株式数553,580
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年7月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 19,888百万円(前年比 +9.6%) |
| 営業利益 | 2,424百万円(前年比 +18.9%) |
| 経常利益 | 2,409百万円(前年比 +17.0%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,686百万円(前年比 +16.5%) |
| 1株当たり当期純利益 | 112.83円 |
| 売上高営業利益率 | 12.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 68.1% / 前期末 73.5% |
| 総資産 | 10,217百万円 |
| 純資産 | 7,058百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,741百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -595百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -804百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,506百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 22,000百万円(前年比 +10.6%) / 営業利益 2,600百万円(前年比 +7.2%) / 経常利益 2,600百万円(前年比 +7.9%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,804百万円(前年比 +7.0%) |
| 年間配当予想 | 46円 → 60円(+30.4%) |
| 配当性向 | 50.1% |
| 株主還元方針 | 配当性向50%以上を基本方針とする |
| セグメント別売上高 | ソフトウェア開発事業 19,159,465千円(前年比 +9.7%)、システム販売事業 741,295千円(前年比 +4.6%) |
| セグメント別利益 | ソフトウェア開発事業 2,366,443千円(前年比 +21.1%)、システム販売事業 58,472千円(前年比 -31.2%) |
| 減価償却費 | 63,509千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益・特別損失とも該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 2 / 新規社名 株式会社ジャングル、システム・プロダクト株式会社 / 除外 0 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(機関投資家・アナリスト向け) |
| 期末発行済株式数 | 15,501,820 |
| 期末自己株式数 | 553,580 |
| 業績の増減要因 | 旺盛な需要への対応、前期の不採算案件収束作業の完了、車載関連・セキュリティ・業務効率化などの案件およびライセンスの増加により増収増益となった。昇給等の社員処遇改善費用、事業規模拡大費用、M&Aに伴う支払手数料が増加し、システム販売事業では法令改正対応の一服と営業要員増員等により利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目(3件)
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。旺盛な需要への対応、前期に発生した不採算案件の収束作業の完了、金融・公共・通信・ローコード開発、車載関連、セキュリティ・業務効率化商品の案件やライセンスの増加が増収増益に寄与した。一方、昇給などの社員処遇改善費用、事業規模拡大に伴う増床・新拠点開設費用、M&Aに伴う支払手数料が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。