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会社の説明から読み取った方向です。規模
11.9
売上高前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年７月１日～2022年６月30日連結日本基準売上高16,156百万円前年比 +11.9%
営業利益2,004百万円前年比 +16.4%
経常利益2,004百万円前年比 +15.8%
純利益（親会社株主帰属）1,439百万円前年比 +20.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益94.38円
売上高営業利益率12.4%
期末の財政状態
総資産7,681百万円
うち純資産 5,552 百万円自己資本比率 72.3%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+958
投資-14
財務-456
純増減+488
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,835百万円
セグメント別売上高ソフトウェア開発事業 15,568.77百万円（前年比 +12.5%）、システム販売事業 615.54百万円（前年比 -3.2%）
セグメント別利益ソフトウェア開発事業 1,929.90百万円（前年比 +15.6%）、システム販売事業 50.62百万円（前年比 -4.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高18,000百万円（前年比 +11.4%）
営業利益2,250百万円（前年比 +12.2%）
経常利益2,250百万円（前年比 +12.3%）
純利益1,561百万円（前年比 +8.5%）
年間配当予想40円 → 36円（-10.0%）
配当性向当期 42.7% / 次期予想 35.4%
株主還元方針配当性向35％以上を目標とすることを基本方針
業績の増減要因
事業ポートフォリオの見直し、需要の高い市場へのリソース充当、業務システム開発・半導体関連・検証業務の拡大、自社商品の商品力拡充と販売強化が増収増益に寄与。システム販売事業はコロナ禍と要員シフトの影響で減収減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
減価償却費31.61百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数15,501,820
期末自己株式数253,551
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年７月１日～2022年６月30日 |
| 売上高 | 16,156百万円（前年比 +11.9%） |
| 営業利益 | 2,004百万円（前年比 +16.4%） |
| 経常利益 | 2,004百万円（前年比 +15.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,439百万円（前年比 +20.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 94.38円 |
| 売上高営業利益率 | 12.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 72.3% / 前期末 70.9% |
| 総資産 | 7,681百万円 |
| 純資産 | 5,552百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 958百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -14百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -456百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,835百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 18,000百万円（前年比 +11.4%） / 営業利益 2,250百万円（前年比 +12.2%） / 経常利益 2,250百万円（前年比 +12.3%） / 純利益 1,561百万円（前年比 +8.5%） |
| 年間配当予想 | 40円 → 36円（-10.0%） |
| 配当性向 | 当期 42.7% / 次期予想 35.4% |
| 株主還元方針 | 配当性向35％以上を目標とすることを基本方針 |
| セグメント別売上高 | ソフトウェア開発事業 15,568.77百万円（前年比 +12.5%）、システム販売事業 615.54百万円（前年比 -3.2%） |
| セグメント別利益 | ソフトウェア開発事業 1,929.90百万円（前年比 +15.6%）、システム販売事業 50.62百万円（前年比 -4.0%） |
| 減価償却費 | 31.61百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 15,501,820 |
| 期末自己株式数 | 253,551 |
| 業績の増減要因 | 事業ポートフォリオの見直し、需要の高い市場へのリソース充当、業務システム開発・半導体関連・検証業務の拡大、自社商品の商品力拡充と販売強化が増収増益に寄与。システム販売事業はコロナ禍と要員シフトの影響で減収減益。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。事業ポートフォリオの見直しと需要の高い市場へのリソース充当が奏功し、業務システム開発、半導体・車載関連の組込み開発や検証業務が伸びました。また、自社商品の商品力拡充と販売強化も寄与しました。システム販売事業はコロナ禍の影響と一部要員の自社商品事業へのシフトにより減収減益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。