読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
13.6
売上高の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年1月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高1,460百万円前年比 +13.6%
営業利益294百万円前年比 +52.7%
経常利益281百万円前年比 +48.7%
純利益（親会社株主帰属）195百万円前年比 +58.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益29.49円
期末の財政状態
総資産2,903百万円
うち純資産 2,243 百万円自己資本比率 76.3%前期末比 +2.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+106,049
投資-12,676
財務-28,645
純増減+64,728
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,145,145千円
セグメント別売上高単一セグメント（データコントロール事業）で、セグメント別売上高は非開示
セグメント別利益単一セグメント（データコントロール事業）で、セグメント別利益は非開示
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
月額課金案件の受注獲得を推進したことで月額課金売上が前年同期比204,167千円純増し、上場以来30四半期連続で過去最高の月額課金売上のプラス成長となった。将来に向けた先行投資は前年同期比約42,000千円増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外ともに重要な子会社の異動なし
減価償却費32,225千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数6,751,000株
期末自己株式数115,696株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 1,460百万円（前年比 +13.6%） |
| 営業利益 | 294百万円（前年比 +52.7%） |
| 経常利益 | 281百万円（前年比 +48.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 195百万円（前年比 +58.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 29.49円 |
| 自己資本比率 | 当期末 76.3 / 前期末 74.1 |
| 総資産 | 2,903百万円 |
| 純資産 | 2,243百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 106,049千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -12,676千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -28,645千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,145,145千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 単一セグメント（データコントロール事業）で、セグメント別売上高は非開示 |
| セグメント別利益 | 単一セグメント（データコントロール事業）で、セグメント別利益は非開示 |
| 減価償却費 | 32,225千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規・除外ともに重要な子会社の異動なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 6,751,000株 |
| 期末自己株式数 | 115,696株 |
| 業績の増減要因 | 月額課金案件の受注獲得を推進したことで月額課金売上が前年同期比204,167千円純増し、上場以来30四半期連続で過去最高の月額課金売上のプラス成長となった。将来に向けた先行投資は前年同期比約42,000千円増加した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。月額課金案件の受注獲得を推進した結果、月額課金売上が前年同期比で204,167千円純増した。また、ストック型ビジネスが堅調に推移し、クラウドセキュリティ、自動運転、グローバルIoTなどの事業を進めている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。