Komori
カヤック(3904)・事実対象データ更新

スマートフォン・インターネット広告市場の拡大

FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

32記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2016-Q2 – FY2025-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 120242025: 22025
同じテーマの他社
デジタル広告・マーケティング市場の拡大55社が書いているテーマ・逆風0社・追い風61社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている55社のうち14社を表示しています。上の文は55社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1対象データ更新有価証券報告書

    「当社が注力するインターネット広告市場の2024年の市場規模は前年比9.6%増の3兆6,517億円となり、総広告費に占める構成比は5割に迫る47.6%となっております(出所:電通「2024 日本の広告費」)。」

    インターネット広告市場について、2024年の市場規模と総広告費に占める構成比を更新している。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社が注力するインターネット広告市場の2023年の市場規模は前年同期比7.8%増の3兆3,330億円となり、継続して高い成長力を保っております。また、一般社団法人日本eスポーツ連合によれば、国内eスポーツ市場規模は2022年に前年同期比27.0%増の125.4億円となり、2023年は162.2億円、2024年は194.5億円と高い成長率で拡大する見込みです。」

    インターネット広告市場及び国内eスポーツ市場が成長を続けるとの事業環境認識を、前回開示と同じデータで再掲している。
  3. FY2024-H1対象データ更新有価証券報告書

    「当社が注力するインターネット広告市場の2023年の市場規模は前年比7.8%増の3兆3330億円となり、継続して高い成長力を保っております(出所:電通「2023 日本の広告費」)。また、一般社団法人日本eスポーツ連合によれば、国内eスポーツ市場規模は2022年に前年比27.0%増の125.4億円となり、2023年は162.2億円、2024年は194.5億円と高い成長率で拡大する見込みです。」

    インターネット広告市場の2023年実績を3兆3330億円、前年比7.8%増へ更新し、国内eスポーツ市場について2022年実績、2023年実績、2024年見込みを示している。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社が注力するインターネット広告市場の2022年の市場規模は前年比14.3%増の3兆912億円となり、継続して高い成長力を保っております(出所:電通「2022 日本の広告費」)。」

    インターネット広告市場の拡大に関する従前の事業環境データを再掲している。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社が注力するインターネット広告市場の2022年の市場規模は前年比14.3%増の3兆912億円となり、継続して高い成長力を保っております(出所:電通「2022 日本の広告費」)。また、一般社団法人日本eスポーツ連合によれば、国内eスポーツ市場規模は2021年に前年比15.1%増の78.4億円となり、2022年は116.1億円、2023年は129.4億円と高い成長率で拡大する見込みです。」

    インターネット広告市場と国内eスポーツ市場の成長に関する事業環境データを前回と同じ内容で再掲している。
  6. FY2023-Q1対象データ更新有価証券報告書

    「当社が注力するインターネット広告市場の2022年の市場規模は前年比14.3%増の3兆912億円となり、継続して高い成長力を保っております(出所:電通「2022 日本の広告費」)。」

    インターネット広告市場の2022年市場規模を3兆912億円、前年比14.3%増へ更新している。
  7. FY2022-Q3対象データ更新有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としましては、2021年のスマートフォン保有率が前年比1.8%ポイント上昇の88.6%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和4年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場についても、2021年の市場規模は前年比21.4%増の2兆7,052億円となり、継続して高い成長力を保っております(出所:電通「2021 日本の広告費」)。また、一般社団法人日本eスポーツ連合によれば、国内eスポーツ市場規模は2021年に前年比15.5%増の78.4億円となり、2022年は同48.1%増の116.1億円へ拡大する見込みです。」

    スマートフォン保有率が2021年の88.6%へ更新された。インターネット広告市場は2021年に2兆7,052億円、前年同期比21.4%増を維持し、国内eスポーツ市場は2021年実績及び2022年予測へ更新された。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としましては、2020年のスマートフォン保有率が前年比3.4%ポイント上昇の86.8%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和3年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場についても、2021年の市場規模は前年比21.4%増の2兆7,052億円となり、継続して高い成長力を保っております(出所:電通「2021 日本の広告費」)。また、ゲーム総合情報メディア「ファミ通」によれば、国内eスポーツ市場規模は2020年に前年比9.2%増の66.8億円となり、2021年は同29.9%増の86.7億円へ拡大する見込みです。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場、国内eスポーツ市場の拡大に関する事業環境データを再掲している。
  9. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としましては、2020年のスマートフォン保有率が前年比3.4%ポイント上昇の86.8%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和3年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場についても、2021年の市場規模は前年比21.4%増の2兆7,052億円となり、継続して高い成長力を保っております(出所:電通「2021 日本の広告費」)。また、ゲーム総合情報メディア「ファミ通」によれば、国内eスポーツ市場規模は2020年に前年比9.2%増の66.8億円となり、2021年は同29.9%増の86.7億円へ拡大する見込みです。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場、国内eスポーツ市場の拡大に関する従前の事業環境データを再掲している。
  10. FY2021対象データ更新有価証券報告書

    「2020年のスマートフォン保有率が前年比3.4%ポイント上昇の86.8%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和3年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場についても、2021年の市場規模は前年比21.4%増の2兆7,052億円となり、継続して高い成長力を保っております(出所:電通「2021 日本の広告費」)。」

    スマートフォン保有率とインターネット広告市場のデータが更新され、2020年のスマートフォン保有率は86.8%、2021年のインターネット広告市場は2兆7,052億円、前年比21.4%増と記載された。
  11. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、2019年のスマートフォン保有率が前年比4.2%ポイント上昇の83.4%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和2年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場についても、2020年の市場規模は前年比5.9%増の2兆2,290億円となり、総広告費が前年比11.2%減となる中でも、成長を続けております(出所:電通「2020 日本の広告費」)。また、ゲーム総合情報メディア「ファミ通」によれば、国内eスポーツ市場規模は2020年に前年比9.2%増の66.8億円となり、2021年は同29.9%増の86.7億円へ拡大する見込みです。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場及び国内eスポーツ市場の拡大に関する事業環境データを再掲している。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、2019年のスマートフォン保有率が前年比4.2%ポイント上昇の83.4%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和2年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場についても、2020年の市場規模は前年比5.9%増の2兆2,290億円となり、総広告費が前年比11.2%減となる中でも、成長を続けております(出所:電通「2020 日本の広告費」)。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場、国内eスポーツ市場の拡大に関する従前の事業環境データを再掲している。
  13. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としましては、2019年のスマートフォン保有率が前年比4.2%ポイント上昇の83.4%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和2年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場についても、2020年の市場規模は前年比5.9%増の2兆2,290億円となり、総広告費が前年比11.2%減となる中でも、成長を続けております(出所:電通「2020 日本の広告費」)。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場の拡大に関する従前のデータを再掲している。
  14. FY2020対象データ更新有価証券報告書

    「当社が注力するインターネット広告市場についても、2020年の市場規模は前年比5.9%増の2兆2,290億円となり、総広告費が前年比11.2%減となる中でも、成長を続けております。」

    インターネット広告市場の2020年データを2兆2,290億円、前年比5.9%増へ更新した。スマートフォン保有率83.4%と国内オンラインゲーム市場1兆2,962億円も記載している。
  15. FY2020-Q3対象データ更新有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、2019年のスマートフォン保有率が前年比4.2%ポイント上昇の83.4%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和2年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場についても、2019年の市場規模は前年比14.8%増の1兆6,630億円となり、2020年は1兆8,459億円へ拡大することが見込まれております(出所:電通「2019 日本の広告費」)。また、国内オンラインゲームの市場規模は2019年に前年比4.9%増の1兆2,962億円となり、安定的に成長しております(出所:KADOKAWA「ファミ通ゲーム白書2020」)。」

    スマートフォン保有率を2019年の83.4%へ更新し、国内オンラインゲーム市場について2019年の1兆2,962億円という新たなデータを追加している。
  16. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、2018年のスマートフォン保有率が前年比4.1%ポイント上昇の79.2%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和元年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場についても、2019年の市場規模は前年比14.8%増の1兆6,630億円となり、2020年は1兆8,459億円へ拡大することが見込まれております(出所:電通「2019 日本の広告費」)。また、スマートフォンゲームの市場規模は2017年に初めて1兆円に到達し、2019年は前年比4.9%増の1兆1,380億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所「2019-2020スマホゲームの市場動向と企業分析」)。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場、スマートフォンゲーム市場の拡大を示す事業環境データを再掲している。
  17. FY2020-Q1対象データ更新有価証券報告書

    「当社が注力するインターネット広告市場についても、2019年の市場規模は前年比14.8%増の1兆6,630億円となり、2020年は1兆8,459億円へ拡大することが見込まれております(出所:電通「2019 日本の広告」)。また、スマートフォンゲームの市場規模は2017年に初めて1兆円に到達し、2019年は前年比4.9%増の1兆1,380億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所「2019-2020スマホゲームの市場動向と企業分析」)。」

    インターネット広告市場の2019年実績と2020年見込みを更新し、スマートフォンゲーム市場の2019年データを再掲している。
  18. FY2019対象データ更新有価証券報告書

    「当社が注力するインターネット広告市場についても、2019年の市場規模は前年比11.9%増の1兆8,960億円となり、2020年には2兆円を超える見込みです。また、スマートフォンゲームの市場規模は2017年に初めて1兆円に到達し、2019年は前年比4.9%増の1兆1,380億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所「2019-2020スマホゲームの市場動向と企業分析」)。」

    インターネット広告市場及びスマートフォンゲーム市場のデータを更新し、広告市場は2019年に1兆8,960億円、2020年には2兆円超、スマートフォンゲーム市場は2019年に1兆1,380億円と記載している。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、2018年のスマートフォン保有率は前年比4.1%ポイント上昇の79.2%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和元年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場につきましても、2018年の市場規模は前年比16.5%増の1兆7,589億円と順調に拡大しております(出所:電通「2018年 日本の広告」)。また、スマートフォンゲームの市場規模は2017年に初めて1兆円に到達し、2018年(予測)は1兆600億円、2019年(予測)は1兆1,000億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所)。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場及びスマートフォンゲーム市場が拡大している事業環境データを再掲している。
  20. FY2019-Q2対象データ更新有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、2018年のスマートフォン保有率は前年比4.1%ポイント上昇の79.2%となり、モバイルでのインターネット環境は引き続き発展を続けております(出所:総務省「令和元年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場につきましても、2018年の市場規模は前年比16.5%増の1兆7,589億円と順調に拡大しております(出所:電通「2018年 日本の広告」)。また、スマートフォンゲームの市場規模は2017年に初めて1兆円に到達し、2018年(予測)は1兆600億円、2019年(予測)は1兆1,000億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所)。」

    スマートフォン保有率を2018年の79.2%へ更新し、インターネット広告市場及びスマートフォンゲーム市場については従前のデータを再掲している。
  21. FY2019-Q1対象データ更新有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、2017年のスマートフォン保有率は前年同期比3.3%ポイント上昇の75.1%となり、インターネット環境は発展を続けております(出所:総務省「平成30年版情報通信白書」)。当社が注力するインターネット広告市場につきましても、2018年の市場規模は前年比16.5%増の1兆7,589億円と順調に拡大しております(出所:電通「2018年 日本の広告」)。また、スマートフォンゲームの市場規模は2017年に初めて1兆円に到達し、2018年(予測)は1兆600億円、2019年(予測)は1兆1,000億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所)。」

    スマートフォン保有率は従前の75.1%を再掲し、インターネット広告市場とスマートフォンゲーム市場のデータを更新している。インターネット広告市場は2018年に1兆7,589億円、スマートフォンゲーム市場は2018年予測1兆600億円、2019年予測1兆1,000億円となっている。
  22. FY2018対象データ更新・ゲーム市場追加有価証券報告書

    「2017年のスマートフォン保有率は前年同期比3.3%ポイント上昇の75.1%となり、インターネット環境は発展を続けております。また、2017年の国内ゲームアプリの市場規模は、前年同期比9.2%増の1兆580億円に達し、2018年も成長が見込まれております。インターネット広告市場につきましても、2018年の市場規模は前年同期比11.5%増の1兆5,369億円と順調な成長が見込まれております。」

    スマートフォン保有率を2017年の75.1%として再掲し、国内ゲームアプリ市場1兆580億円、2018年インターネット広告市場1兆5,369億円のデータを追加・更新している。
  23. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、平成29年のスマートフォン保有率は75.1%と過半数を超えるまで拡大しており、インターネット環境は発展を続けております(出所:総務省「平成30年版 情報通信白書」)。インターネット広告市場につきましても、平成29年の市場規模は前年比15.2%増の1兆5,094億円と順調に拡大しております(出所:電通「2017年 日本の広告」)。また、スマートフォンゲームの市場規模(予測)は、平成28年度は9,450億円、平成29年度には9,600億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所)。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場、スマートフォンゲーム市場の拡大を示す事業環境データを再掲している。
  24. FY2018-Q2対象データ更新有価証券報告書

    「平成29年のスマートフォン保有率は75.1%と過半数を超えるまで拡大しており、インターネット環境は発展を続けております(出所:総務省「平成30年版 情報通信白書」)。インターネット広告市場につきましても、平成29年の市場規模は前年比15.2%増の1兆5,094億円と順調に拡大しております(出所:電通「2017年 日本の広告」)。また、スマートフォンゲームの市場規模(予測)は、平成28年度は9,450億円、平成29年度には9,600億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所)。」

    スマートフォン保有率を平成29年の75.1%へ更新し、インターネット広告市場は平成29年の1兆5,094億円、スマートフォンゲーム市場予測は従前の数値を再掲している。
  25. FY2018-Q1対象データ更新有価証券報告書

    「平成28年12月末のスマートフォン保有率は71.8%と過半数を超えるまで拡大しており、インターネット環境は発展を続けております(出所:総務省「平成29年版 情報通信白書」)。インターネット広告市場につきましても、平成29年の市場規模は前年比15.2%増の1兆5,094億円と順調に拡大しております(出所:電通「2017年 日本の広告」)。また、スマートフォンゲームの市場規模(予測)は、平成28年度は9,450億円、平成29年度には9,600億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所)。」

    スマートフォン保有率を平成28年12月末の71.8%へ更新し、インターネット広告市場も平成29年に前年比15.2%増の1兆5,094億円へ更新している。スマートフォンゲーム市場の予測は従前の数値を再掲している。
  26. FY2017再掲有価証券報告書

    「インターネット広告市場につきましても、平成28年の市場規模は前年比13.0%増の1兆3,100億円と順調に拡大しております。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場、スマートフォンゲーム市場の拡大を示す事業環境データを再掲している。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、平成27年12月末のスマートフォン保有率は72.0%と過半数を超えるまで拡大しており、インターネット環境は発展を続けております(出所:総務省「平成28年版 情報通信白書」)。インターネット広告市場につきましても、平成28年の市場規模は前年比13.0%増の1兆3,100億円と順調に拡大しております(出所:電通「2016年 日本の広告」)。また、スマートフォンゲームの市場規模(予測)は、平成28年度は9,450億円、平成29年度には9,600億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所)。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場、スマートフォンゲーム市場の拡大を示す事業環境データを再掲している。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループを取り巻く事業環境としまして、平成27年12月末のスマートフォン保有率は72.0%と過半数を超えるまで拡大しており、インターネット環境は発展を続けております(出所:総務省「平成28年版 情報通信白書」)。インターネット広告市場につきましても、平成28年の市場規模は前年比13.0%増の1兆3,100億円と順調に拡大しております(出所:電通「2016年 日本の広告」)。また、スマートフォンゲームの市場規模(予測)は、平成28年度は9,450億円、平成29年度には9,600億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所)。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場、スマートフォンゲーム市場の拡大を示す前回記載のデータを再掲している。
  29. FY2017-Q1対象データ更新有価証券報告書

    「また、スマートフォンゲームの市場規模(予測)は、平成28年度は9,450億円、平成29年度には9,600億円と、安定的な成長が見込まれております(出所:矢野経済研究所)。」

    インターネット広告市場の平成28年データを再掲し、スマートフォンゲーム市場について平成28年度9,450億円、平成29年度9,600億円の予測を新たに示している。
  30. FY2016対象データ更新有価証券報告書

    「インターネット広告市場につきましても、平成28年の市場規模は前年比13.0%増の1兆3,100億円と順調に拡大しております。」

    スマートフォン保有率は72.0%と前回記載を維持し、インターネット広告市場は平成28年に前年比13.0%増の1兆3,100億円へ更新された。ソーシャルゲーム市場については平成27年度7,462億円の記載を再掲している。
  31. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「平成27年12月末のスマートフォン保有率は72.0%と過半数を超えるまで拡大しており、インターネット環境は発展を続けております(出所:総務省「平成28年版 情報通信白書」)。インターネット広告市場につきましても、平成27年の市場規模は前年比10.2%増の1兆1,594億円と順調に拡大しております(出所:電通「2015年 日本の広告」)。また、ソーシャルゲームの市場規模は、平成26年度は6,584億円、平成27年度には7,462億円と、市場の拡大が続いております(出所:株式会社CyberZ及び株式会社シード・プランニングの共同調査情報)。」

    スマートフォン保有率、インターネット広告市場、ソーシャルゲーム市場が拡大している事業環境を再掲し、平成27年12月末のスマートフォン保有率72.0%、インターネット広告市場1兆1,594億円、ソーシャルゲーム市場7,462億円等の数値を示している。
  32. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「平成26年12月末のスマートフォン保有率は64.2%と過半数を超えるまで拡大しており、インターネット環境は発展を続けております。また、インターネット広告市場につきましても、平成27年の市場規模は前年比10.2%増の1兆1,594億円と順調に拡大しております。」

    スマートフォン、インターネット広告、ソーシャルゲームの市場拡大を事業環境として説明している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
カヤックの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
スマートフォン・インターネット広告市場の拡大|カヤック(3904)の変遷 | Komori