投資効果の測定と予実管理の徹底
FY2018に初出。13回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2024前進有価証券報告書
「流通取引総額28,723,905千円、売上高17,113,505千円、売上総利益7,846,840千円、営業利益1,340,620千円、EBITDA（Non-GAAP）1,741,501千円、テイクレート27.3％」
2024年9月期は、GMV、売上高、売上総利益、営業利益、EBITDA、テイクレートの全指標で計画を達成した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の経営成績については、全指標で計画を達成いたしました。」
2023年9月期について、流通取引総額、売上高、売上総利益、営業利益、EBITDA、テイクレートの全指標で計画達成を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の経営成績については、全指標で修正計画を達成いたしました。」
予実管理・投資効果測定の取り組みについて、流通取引総額、売上高、売上総利益、営業利益、テイクレートなど全指標で計画を達成した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間においては、マッチング事業の流通取引総額、売上高、売上総利益の全指標が修正開示予想に対して順調に推移し、生産性向上の取り組みを継続したことで、３四半期連続で営業黒字を実現いたしました。」
投資継続と生産性向上の効果について、主要指標が修正開示予想に対して順調に推移し、営業黒字を3四半期連続で実現した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、マッチング事業の流通取引総額、売上高、売上総利益の全指標が修正開示予想に対して順調に推移し、生産性向上の取り組みを継続したことで、過去最高の四半期営業黒字を実現いたしました。」
投資・生産性向上の効果について、主要指標が修正開示予想に対して順調に進捗し、過去最高の四半期営業黒字を実現した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、マッチング事業の流通取引総額、売上高、売上総利益の全指標が期初開示予想を上回ったことに加え、生産性向上の取り組みが進展したことにより過去最高の四半期営業黒字を実現いたしました。」
投資継続と生産性向上の効果について、第1四半期の主要指標が期初開示予想を上回り、過去最高の四半期営業黒字を実現した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社の当事業年度の経営成績については、全指標で修正計画を達成いたしました。」
予実管理・投資効果測定の方針に関し、2021年9月期は全指標で修正計画を達成したと説明している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期累計期間においては、マッチング事業の総契約額、売上高、売上総利益の業績予想進捗率が75％超となったことに加え、生産性向上の取り組みが進展したことにより、当第３四半期累計期間においても営業黒字を実現いたしました。」
投資継続と生産性向上の効果について、第3四半期累計で主要指標の業績予想進捗率75％超と営業黒字を確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「販管費については、期初計画どおりWEB広告による継続的な広告投資を実施し、当事業年度の計画に沿って投資を実行したほか、支払手数料の見直しや生産性向上プロジェクトに継続的に取り組んだことで、期初計画を超える営業利益を計上いたしました。」
投資を計画に沿って実行しながら、生産性向上施策の効果により営業利益が期初計画を上回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「選択と集中による投資継続と生産性向上プロジェクトの実施により、総契約額・売上高・売上総利益については前年同期比及び期初開示予想に対し上振れて進捗しております。」
投資と生産性向上の効果について、第1四半期の総契約額・売上高・売上総利益が前年同期比および期初開示予想を上回って進捗したと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の経営成績については、全指標で修正計画を達成いたしました。・総契約額：15,218百万円 業績予想比＋1.4％ （修正業績予想：15,000百万円）」
予実管理・投資効果測定の方針に関し、2020年9月期は総契約額等の全指標で修正計画を達成したと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当期は予実管理及び投資効果の測定を徹底し、業績の進捗状況を確認してまいりますが、投資の効果が当初計画を大幅に下回った場合は、当社グループの事業及び業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
成長投資、新規事業、R&D、M&Aについて、予実管理と投資効果測定を行う方針を再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「予実管理及び、投資効果の測定の徹底により、当期業績や中期経営計画の達成状況を確認してまいります」
継続的な成長投資、新規事業開発、R&D、M&Aに伴う投資について、予実管理と投資効果測定を徹底する仕組みを初めて明示している。