新製品開発・新規事業立ち上げの遅延
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社は、新製品の開発および新規事業の開拓に積極的に取り組んでおり、新たな事業として、2027年４月開始予定としておりますユニ・チャームプロダクツ株式会社との製造委託を発表しております。」
新規事業立ち上げ遅延リスクの記載は継続しているが、製造委託の発表と2027年４月開始予定が具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「市場ニーズに合った製品開発を綿密なスケジュールに合わせて、スピード感をもって進めております。」
新製品開発・新規事業立ち上げの遅延に対し、顧客面談や展示会による情報収集と、綿密なスケジュールによる開発を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、取引先との面談や新技術、新製品などの展示会への参加により情報収集および市場ニーズの把握に努めるとともに、市場ニーズに合った製品開発を綿密なスケジュールに合わせて、スピード感をもって進めております。」
新製品開発・新規事業立ち上げの遅延リスクに対し、取引先面談、展示会参加、市場ニーズ把握、綿密なスケジュールによる開発を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループといたしましては、取引先との面談や新技術、新製品などの展示会への参加により情報収集および市場ニーズの把握に努めるとともに、市場ニーズに合った製品開発を綿密なスケジュールに合わせて、スピード感をもって進めております。」
新製品開発・新規事業立ち上げの遅延リスクに対し、取引先面談、展示会参加、市場ニーズ把握、綿密なスケジュールによる開発を対応策として具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、新製品の開発および新規事業の開拓に積極的に取り組んでおりますが、市場のニーズに適応した製品が投入できない場合や、新製品の開発や新規事業の立ち上げが遅れた場合には、当社グループの将来の成長性と収益性を低下させ、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新製品開発・新規事業立ち上げの遅延リスクを従来どおり記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、新製品の開発および新規事業の開拓に積極的に取り組んでおりますが、市場のニーズに適応した製品が投入できない場合や、新製品の開発や新規事業の立ち上げが遅れた場合には、当社グループの将来の成長性と収益性を低下させ、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新製品開発・新規事業立ち上げの遅延リスクを従来どおり記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、新製品の開発および新規事業の開拓に積極的に取り組んでおりますが、市場のニーズに適応した製品が投入できない場合や、新製品の開発や新規事業の立ち上げが遅れた場合には、当社グループの将来の成長性と収益性を低下させ、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新製品開発・新規事業立ち上げの遅延リスクを、従来どおり記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、新製品の開発および新規事業の開拓に積極的に取り組んでおりますが、市場のニーズに適応した製品が投入できない場合や、新製品の開発や新規事業の立ち上げが遅れた場合には、当社グループの将来の成長性と収益性を低下させ、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業開拓・研究開発の目標に対応する実行リスクとして記載している。