受取債権の増加と自己資本比率の低下
FY2018-Q3に初出。。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026通期総資産増加と自己資本比率上昇有価証券報告書
「総資産は、18,518百万円で前期末の16,593百万円に比べ、1,925百万円増加いたしました。」
総資産は1,925百万円増加し、自己資本比率は前期末の78.0％から78.2％へ上昇した。 - FY2026-H1中間総資産増加と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当中間会計期間末の総資産は17,310百万円となり、前事業年度末に比べ716百万円増加しました。 以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の78.0％から79.7％となりました。」
総資産は716百万円増加し、自己資本比率は78.0％から79.7％へ上昇した。保有銘柄の株価上昇による投資有価証券772百万円の増加が固定資産増加の主因となった。 - FY2025通期総資産減少と自己資本比率上昇有価証券報告書
「総資産は、16,593百万円で前期末の17,822百万円に比べ、1,229百万円減少いたしました。」
現金及び現金同等物の減少等により総資産は1,229百万円減少した一方、自己資本比率は前期の68.7％から78.0％へ上昇した。 - FY2025-H1中間期の総資産減少と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当中間会計期間末の総資産は17,627百万円となり、前事業年度末に比べ194百万円減少しました。内訳は、流動資産が130百万円の増加、固定資産が325百万円の減少であります。 流動資産増加の主な要因は、当中間会計期間末日が金融機関の休日であった影響で受取手形及び売掛金が606百万円増加したことと、法人税等の支払により現金及び現金同等物が384百万円減少したことであります。 以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の68.7％から70.9％となりました。」
受取手形及び売掛金が606百万円増加した一方、総資産は194百万円減少し、自己資本比率は68.7％から70.9％へ上昇した。 - FY2024通期総資産増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「総資産は、17,822百万円で前事業年度末の14,990百万円に比べ、2,832百万円増加いたしました。」
現金及び預金、投資有価証券などの増加により総資産は2,832百万円増加した。一方、自己資本比率は前期末の70.3％から68.7％へ低下した。 - FY2024-Q3第３四半期の総資産増加と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は16,730百万円となり、前事業年度末に比べ1,739百万円増加しました。」「以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の70.3％から71.4％となりました。」
現金及び預金、受取手形及び売掛金、投資有価証券などの増加により総資産が1,739百万円増加し、自己資本比率は70.3％から71.4％へ上昇した。 - FY2024-Q2第２四半期の総資産増加と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末の総資産は16,045百万円となり、前事業年度末に比べ1,054百万円増加しました。」「以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の70.3％から71.7％となりました。」
現金及び預金、受取手形及び売掛金などの増加により総資産が1,054百万円増加し、自己資本比率は70.3％から71.7％へ上昇した。 - FY2024-Q1第１四半期の総資産増加と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末の総資産は15,513百万円となり、前事業年度末に比べ522百万円増加しました。流動資産増加の主な要因は、前期に実施した価格改定の浸透で売上が増加したことにより受取手形及び売掛金が453百万円増加したことであります。以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の70.3％から70.8％となりました。」
受取手形及び売掛金の増加などにより総資産が522百万円増加し、自己資本比率は70.3％から70.8％へ上昇した。 - FY2023通期の総資産・自己資本比率更新有価証券報告書
「総資産は、14,990百万円で前事業年度末の14,876百万円に比べ、113百万円増加いたしました。」
総資産は113百万円増加して14,990百万円となった。自己資本比率は前期末と同じ70.3％だった。 - FY2023-Q3第３四半期の総資産減少と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は14,535百万円となり、前事業年度末に比べ340百万円減少しました。内訳は、流動資産が159百万円の減少、固定資産が181百万円の減少であります。」
自己株式取得等により現金及び預金が588百万円減少した一方、受取手形及び売掛金は330百万円増加した。総資産は340百万円減少し、自己資本比率は70.3％から71.2％へ上昇した。 - FY2023-Q2第２四半期の総資産増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末の総資産は15,336百万円となり、前事業年度末に比べ459百万円増加しました。」
総資産は前事業年度末比459百万円増加して15,336百万円となった。受取手形及び売掛金は258百万円増加し、自己資本比率は70.3％から70.1％へ低下した。 - FY2023-Q1第1四半期の総資産増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末の総資産は15,195百万円となり、前事業年度末に比べ318百万円増加しました。」
受取手形及び売掛金265百万円などの増加により総資産が318百万円増加し、自己資本比率は前事業年度末の70.3％から69.8％へ低下した。 - FY2022通期の総資産増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「総資産は、14,876百万円で前事業年度末の13,488百万円に比べ、1,388百万円増加いたしました。」
総資産は1,388百万円増加して14,876百万円となった一方、自己資本比率は前期末の72.1％から70.3％へ低下した。 - FY2022-Q3第３四半期の総資産増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は14,505百万円となり、前事業年度末に比べ1,017百万円増加しました。流動資産増加の主な要因は、税引前四半期純利益の計上による営業キャッシュ・フロー増加により現金及び預金が454百万円増加したこと及び受取手形及び売掛金が212百万円増加したことであります。また、固定資産増加の主な要因は、保有銘柄の株価上昇により投資有価証券が468百万円増加したことであります。以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の72.1％から71.6％となりました。」
現金及び預金、受取手形及び売掛金、投資有価証券の増加などにより総資産は1,017百万円増加した一方、自己資本比率は72.1％から71.6％へ低下した。 - FY2022-Q2第２四半期の総資産増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末の総資産は14,556百万円となり、前事業年度末に比べ1,067百万円増加しました。」「以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の72.1％から71.0％となりました。」
現金及び預金588百万円、受取手形及び売掛金147百万円、投資有価証券473百万円の増加などにより総資産が増加する一方、自己資本比率は72.1％から71.0％へ低下した。 - FY2022-Q1第1四半期の総資産増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末の総資産は14,247百万円となり、前事業年度末に比べ759百万円増加しました。」「以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の72.1％から71.0％となりました。」
現金及び預金261百万円、受取手形及び売掛金217百万円、投資有価証券363百万円の増加などにより総資産が増加した一方、自己資本比率は72.1％から71.0％へ低下した。 - FY2021通期の総資産減少と自己資本比率上昇有価証券報告書
「総資産は、13,488百万円で前事業年度末の13,587百万円に比べ、99百万円減少いたしました。」
総資産は99百万円減少した一方、純資産は481百万円増加し、自己資本比率は68.0％から72.1％へ上昇した。 - FY2021-Q3第３四半期の総資産減少と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は13,359百万円となり、前事業年度末に比べ228百万円減少しました。 以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の68.0％から70.9％となりました。」
設備投資支払による現金及び預金、受取手形及び売掛金、商品及び製品の減少などにより総資産が減少する一方、自己資本比率は70.9％へ上昇した。 - FY2021-Q2受取債権減少と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末の総資産は13,160百万円となり、前事業年度末に比べ427百万円減少しました。内訳は、流動資産が751百万円の減少、固定資産が324百万円の増加であります。」
受取手形及び売掛金が522百万円減少し、総資産は427百万円減少した。一方、自己資本比率は前事業年度末の68.0％から71.4％へ上昇した。 - FY2021-Q1第1四半期の総資産減少と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末の総資産は13,113百万円となり、前事業年度末に比べ473百万円減少しました。」
受取手形及び売掛金383百万円、商品及び製品99百万円の減少などにより総資産は473百万円減少した一方、自己資本比率は68.0％から70.6％へ上昇した。 - FY2020通期の総資産・自己資本比率上昇有価証券報告書
「総資産は、13,587百万円で前期末の12,776百万円に比べ、811百万円増加いたしました。内訳としては流動資産が744百万円の増加、固定資産が66百万円の増加であります。」
総資産は811百万円増加し、現金及び預金が752百万円増加した。自己資本比率は前期末の65.0％から68.0％へ上昇した。 - FY2020-Q3第３四半期の資産増加と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は13,004百万円となり、前事業年度末に比べ228百万円増加しました。内訳は、流動資産が351百万円の増加、固定資産が123百万円の減少であります。流動資産増加の主な要因は、現金及び預金が売上債権の回収などにより259百万円増加したこと及び受取手形及び売掛金が当第３四半期会計期間末日が金融機関の休日であった影響などにより202百万円増加したことであります。」
総資産は前事業年度末比228百万円増加し、現金及び預金と受取手形及び売掛金が増加した。自己資本比率は前事業年度末の65.0％から68.5％へ上昇した。 - FY2020-Q2第２四半期の総資産増加と自己資本比率上昇有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末の総資産は13,463百万円となり、前事業年度末に比べ687百万円増加しました。内訳は、流動資産が554百万円の増加、固定資産が133百万円の増加であります。流動資産増加の主な要因は、受取手形及び売掛金が会計期間末日が金融機関の休日だった影響で313百万円増加したこと及び現金及び預金が税引前利益増加の影響により262百万円増加したことであります。以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の65.0％から66.5％となりました。」
受取手形及び売掛金と現金及び預金の増加を主因に総資産が687百万円増加し、自己資本比率は65.0％から66.5％へ上昇した。 - FY2020-Q1第1四半期の受取債権増加と自己資本比率反発有価証券報告書
「流動資産増加の主な要因は、受取手形及び売掛金442百万円の増加であります。また、固定資産減少の主な要因は、投資有価証券139百万円の減少であります。以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の65.0％から65.3％となりました。」
受取手形及び売掛金が442百万円増加し、投資有価証券は139百万円減少した。自己資本比率は前事業年度末の65.0％から65.3％へ上昇した。 - FY2019通期の資産・自己資本比率更新有価証券報告書
「流動資産増加の主な要因は、現金及び預金662百万円の増加及び電子記録債権141百万円の増加であります。」「自己資本比率は65.0％となりました。」
総資産は前期末比675百万円増の12,776百万円となった一方、現金・電子記録債権の増加などにより、自己資本比率は66.1％から65.0％へ低下した。 - FY2019-Q3第３四半期の資産・自己資本比率更新有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は12,714百万円となり、前事業年度末に比べ613百万円増加しました。内訳は、流動資産が647百万円の増加、固定資産が34百万円の減少であります。流動資産増加の主な要因は、現金及び預金354百万円の増加であります。また、固定資産減少の主な要因は、機械及び装置128百万円の減少であります。以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の66.1％から66.2％となりました。」
現金及び預金の増加を主因に総資産が613百万円増加し、自己資本比率は66.1％から66.2％へ小幅に上昇した。 - FY2019-Q2現金・投資有価証券の増加と自己資本比率の上昇有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末の総資産は12,785百万円となり、前事業年度末に比べ684百万円増加しました。内訳は、流動資産が519百万円の増加、固定資産が164百万円の増加であります。流動資産増加の主な要因は、現金及び預金387百万円の増加であります。また、固定資産増加の主な要因は、投資有価証券255百万円の増加であります。以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の66.1％から66.9％となりました。」
総資産は684百万円増加し、現金及び預金、投資有価証券が増加した。自己資本比率は66.1％から66.9％へ上昇した。 - FY2019-Q1受取債権増加と自己資本比率の反発有価証券報告書
「流動資産増加の主な要因は、受取手形及び売掛金162百万円の増加であります。」「以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の66.1％から66.8％となりました。」
受取手形及び売掛金は162百万円増加した一方、自己資本比率は前事業年度末から66.1％から66.8％へ上昇した。 - FY2018通期の受取債権増加と自己資本比率低下有価証券報告書
「流動資産増加の主な要因は、売掛金320百万円の増加であります。」「この結果、自己資本比率は65.1％となりました。」
売掛金が320百万円増加し、総資産は12,290百万円となった。自己資本比率は前期末の67.8％から65.1％へ低下した。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の総資産は12,091百万円となり、前事業年度末に比べ300百万円増加しました。内訳は、流動資産が447百万円の増加、固定資産が147百万円の減少であります。流動資産増加の主な要因は、受取手形及び売掛金600百万円の増加であります。 以上の結果、自己資本比率は前事業年度末の67.8％から65.8％となりました」
受取手形及び売掛金の増加を主因に総資産が300百万円増加する一方、自己資本比率は67.8％から65.8％へ低下した。