国内売上を中心とする地域構造
FY2016に初出。18回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026国内売上比率が約82.5％有価証券報告書
「日本 549,768 東アジア 28,887 東南アジア 14,299 ブラジル 63,944 その他 9,871 合計 666,770」
顧客所在地別売上高に占める日本売上高は549,768百万円、合計は666,770百万円で、国内売上比率は約82.5％となった。 - FY2026-H1国内売上比率が約81.5％に上昇有価証券報告書
「日本 157,588 102,769 260,358 5,735 266,093 顧客との契約から認識した収益 169,426 142,187 311,613 7,717 319,331」
顧客との契約から認識した収益ベースで、日本の売上高は260,358百万円、合計は319,331百万円となり、国内売上比率は約81.5％となった。 - FY2025国内売上比率が約81.5％有価証券報告書
「日本 544,956 東アジア 38,870 東南アジア 14,235 ブラジル 57,903 その他 12,945 合計 668,912」
顧客所在地別売上高に占める日本売上高は544,956百万円、合計は668,912百万円で、国内売上比率は約81.5％となった。海外売上の拡大は続くが、売上構造は国内中心である。 - FY2025-H1国内売上比率が約79.8％有価証券報告書
「日本\n266,009\n東アジア\n22,711\n東南アジア\n6,980\nブラジル\n32,784\nその他\n5,051\n顧客との契約から認識した収益\n333,537」
顧客との契約から認識した収益ベースで、日本の売上高は266,009百万円、合計は333,537百万円となり、国内売上比率は約79.8％となった。 - FY2024国内売上比率が約81.2％有価証券報告書
「日本 545,510 東アジア 35,687 東南アジア 10,158 ブラジル 68,003 その他 12,328 合計 671,688」
顧客所在地別売上高では日本が545,510百万円、連結売上高が671,688百万円で、国内売上比率は約81.2％となった。海外売上の拡大は続くが、売上構造はなお国内中心である。 - FY2024-Q3国内売上比率が約80.9％有価証券報告書
「日本 249,116 146,777 11,477 407,371 顧客との契約から認識した収益 265,245 220,291 18,067 503,604」
顧客との契約から認識した収益ベースで、日本の売上高は407,371百万円、合計は503,604百万円となり、国内売上比率は約80.9％となった。 - FY2024-Q2国内売上比率が約80.1％有価証券報告書
「日本 164,226 94,288 258,514 6,759 265,273 顧客との契約から認識した収益 174,638 144,333 318,972 12,142 331,115」
顧客との契約から認識した収益ベースで、日本の売上高は265,273百万円、合計は331,115百万円となり、国内売上比率は約80.1％となった。 - FY2024-Q1国内売上比率が約81.5％に上昇有価証券報告書
「日本 82,685 46,122 128,807 3,113 131,921 顧客との契約から認識した収益 87,974 68,511 156,486 5,470 161,956」
顧客との契約から認識した収益ベースで、日本の売上高は131,921百万円、合計は161,956百万円となり、国内売上比率は約81.5％となった。 - FY2023-Q2国内売上比率が約78.8％に低下有価証券報告書
「日本 148,940 84,460 233,401 9,854 243,255 顧客との契約から認識した収益 308,589」
顧客との契約から認識した収益ベースで日本の売上高は243,255百万円、合計は308,589百万円となり、国内売上比率は約78.8％となった。 - FY2023-Q1国内売上比率が約79.6％に低下有価証券報告書
「日本 73,441 38,833 112,274 4,953 117,227」「顧客との契約から認識した収益 81,843 59,287 141,131 6,133 147,265」
顧客との契約から認識した収益ベースで、日本売上高は117,227百万円、合計147,265百万円となり、国内売上比率は約79.6％まで低下した。 - FY2022国内売上比率は約82.5％有価証券報告書
「日本 505,251 東アジア 57,803 東南アジア 9,941 南米 35,555 中東・ロシア他 3,762 合計 612,314」
日本売上高は505,251百万円、連結売上高は612,314百万円で、国内売上比率は約82.5％となった。国内中心ではあるが、海外売上の金額・比率は従来の90％超から低下した状態が続いている。 - FY2022-Q2国内売上比率がさらに低下有価証券報告書
「日本 243,452 東アジア 27,437 東南アジア 4,817 南米 18,996 中東・ロシア他 2,080」
地域別収益の日本分は243,452百万円で、顧客との契約から認識した収益296,785百万円に対する比率は約82.0％となった。前年度の国内売上比率約84.6％、前四半期約83.9％からさらに低下している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「日本 121,600 東アジア 11,745 東南アジア 2,522 南米 8,054 中東・ロシア他 986 合計 144,909」
当第1四半期の日本売上高は121,600百万円、連結売上高は144,909百万円で、日本売上高比率は約83.9％となった。海外売上の地域別開示を継続している。 - FY2021国内売上比率が90％未満に低下有価証券報告書
「日本 476,211 東アジア 48,885 東南アジア 9,589 南米 25,497 中東・ロシア他 2,743 合計 562,928」
従来は本邦売上高が連結売上高の90％超とされていたが、当年度は日本売上高476,211百万円、連結売上高562,928百万円で、国内売上比率は約84.6％となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「本邦における売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えているため、記載を省略しています。」
海外事業を拡大する方針を示す一方、売上高の90％超が本邦における売上高である国内中心の地域構造を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「本邦における売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えているため、記載を省略しています。」
海外事業を展開する一方、売上高の90％超が本邦における売上高である国内中心の地域構造を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本邦における売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えているため、記載を省略しています。」
海外事業を拡大する一方、売上高の90％超が本邦における売上高である国内中心の地域構造を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「本邦における売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えているため、記載を省略しています。」
当期の連結売上高は本邦売上が90％超であり、海外事業拡大を掲げる一方で、売上構造は国内中心と開示している。