この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
ソフトウェアプロダクト領域ではセキュリティ＆OS関連製品のロイヤルティ売上が大幅に減少した。ソフトウェアディストリビューション領域では、ネットワークマネジメント製品の既存顧客向けライセンス売上が前期に前倒し計上されたこと、前期に発生したミドルウェア製品の売上が当期に発生しなかったこと、OSS検査ツールの代理店契約終了が減収要因となった。ソフトウェアサービス領域では顧客の開発計画変更等による受託開発の減少と「YOMI」ライセンス売上の減少があった。一方、データアナリティクス領域は化学系データベース及び画像解析ソフトの販売増加により増収となった。減損損失219,628千円も計上した。
該当事項なし（該当事項はありません）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 3,924百万円（前年比 -5.2%） |
| 営業利益 | -201百万円 |
| 経常利益 | -213百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -518百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △49.59円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 -5.1% / 前期 2.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 51.7% / 前期末 69.4% |
| 総資産 | 3,698百万円 |
| 純資産 | 1,910百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -137百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -62百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 851百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,995百万円 |
| 通期業績予想 | 対象期間 2026年4月1日〜2027年3月31日 / 売上高 3,950百万円（前年比 +0.7%） / 営業利益 -200百万円 / 経常利益 -250百万円 / 純利益 -400百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭（0.0%） |
| セグメント別売上高 | ソフトウェア事業 2,992.80百万円（前年比 -7.2%）、アナリシスソフトウェア事業 931.67百万円（前年比 +1.8%） |
| セグメント別利益 | ソフトウェア事業 -244.62百万円、アナリシスソフトウェア事業 43.50百万円（前年比 -15.9%） |
| 減価償却費 | 77,808千円 |
| 減損損失 | 219,628千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 219,628千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（期中における連結範囲の重要な変更：無） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 10,459,000株 |
| 期末自己株式数 | 117株 |
| 業績の増減要因 | ソフトウェアプロダクト領域ではセキュリティ＆OS関連製品のロイヤルティ売上が大幅に減少した。ソフトウェアディストリビューション領域では、ネットワークマネジメント製品の既存顧客向けライセンス売上が前期に前倒し計上されたこと、前期に発生したミドルウェア製品の売上が当期に発生しなかったこと、OSS検査ツールの代理店契約終了が減収要因となった。ソフトウェアサービス領域では顧客の開発計画変更等による受託開発の減少と「YOMI」ライセンス売上の減少があった。一方、データアナリティクス領域は化学系データベース及び画像解析ソフトの販売増加により増収となった。減損損失219,628千円も計上した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ソフトウェアプロダクト領域ではセキュリティ＆OS関連製品のロイヤルティ売上が大幅に減少し、ディストリビューション領域では前期に前倒し計上されたライセンス売上やミドルウェア製品の売上がなく、OSS検査ツールの代理店契約終了も影響した。ソフトウェアサービス領域では顧客の開発計画変更等により受託開発と「YOMI」ライセンス売上が減少した。また、グレープシステムののれん及び両社の固定資産について、収益性の低下や減損の兆候を理由に減損損失を計上した。