読む価値
78重要
6項目のうち3項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-14.4
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高781,739千円前年比 -14.4%
営業利益-172,590千円
経常利益-163,144千円
純利益（親会社株主帰属）-166,354千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産2,664,633千円
うち純資産 2,276,787 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-38,292
投資-99,679
財務0
純増減-137,971
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,570,716千円
セグメント別売上高ソフトウェアプロダクト事業 239,892千円（前年比 -27.9%）、ソフトウェアディストリビューション事業 421,982千円（前年比 -1.4%）、ソフトウェアサービス事業 119,865千円（前年比 -21.6%）
セグメント別利益ソフトウェアプロダクト事業 -73,544千円、ソフトウェアディストリビューション事業 -91,494千円、ソフトウェアサービス事業 -7,553千円
見通しと株主還元
業績予想の修正修正なし
業績の増減要因
ソフトウェアプロダクト事業では、前年同期に車載機器関連の既存顧客から大口案件の売上・利益を計上した反動と、組織再編による人件費の増加により、売上・利益とも前年同期を大きく下回った。ソフトウェアサービス事業は前年同期比21.6％減収となり、利益も前年同期の利益から損失に転じた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
減価償却費14,292千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 781,739千円（前年比 -14.4%） |
| 営業利益 | -172,590千円 |
| 経常利益 | -163,144千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -166,354千円 |
| 総資産 | 2,664,633千円 |
| 純資産 | 2,276,787千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -38,292千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -99,679千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,570,716千円 |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| セグメント別売上高 | ソフトウェアプロダクト事業 239,892千円（前年比 -27.9%）、ソフトウェアディストリビューション事業 421,982千円（前年比 -1.4%）、ソフトウェアサービス事業 119,865千円（前年比 -21.6%） |
| セグメント別利益 | ソフトウェアプロダクト事業 -73,544千円、ソフトウェアディストリビューション事業 -91,494千円、ソフトウェアサービス事業 -7,553千円 |
| 減価償却費 | 14,292千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 業績の増減要因 | ソフトウェアプロダクト事業では、前年同期に車載機器関連の既存顧客から大口案件の売上・利益を計上した反動と、組織再編による人件費の増加により、売上・利益とも前年同期を大きく下回った。ソフトウェアサービス事業は前年同期比21.6％減収となり、利益も前年同期の利益から損失に転じた。 |
この書類が述べていない項目（18件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ソフトウェアプロダクト事業では、前年同期に車載機器関連の既存顧客から大口案件の売上・利益を計上した反動と、組織再編による人件費の増加があった。ソフトウェアサービス事業では売上高が前年同期比21.6％減となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。