中期経営計画「RISE2018」による企業価値向上
FY2017に初出。17回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「再生可能エネルギーの中核的グローバル企業」（2030年グループが目指す姿）の実現に向けて、「Abalanceグループ中期経営計画（2024-26）」を加速期間と位置づけ、太陽光パネル製造事業とグリーンエネルギー事業を成長ドライバーとして、中長期的な企業価値の向上に取り組んでいます。」
中期経営計画（2024-26）を2030年グループビジョンに向けた加速期間と位置づけ、二つの主力事業を成長ドライバーとする計画を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループでは、「Abalance グループ中期経営計画(2024-26)」における３ヵ年を2030年グループビジョンである「再生可能エネルギーの中核的グローバル企業」を目指すための加速期間と位置づけております。太陽光パネル製造事業、グリーンエネルギー事業を“成長エンジン”として、グループの持続的成長、企業価値の最大化を図って参ります。中長期的な企業価値向上の実現に向け、経営管理（KPI）として、ROIC及び資本コストを意識した企業経営を実践し、営業利益をKPIとして毎年度の目標値の達成を目指します。また、健全な企業成長の観点から、自己資本増強を推進し、自己資本比率の向上に努めます。」
中期経営計画（2024-26）を2030年グループビジョンに向けた加速期間と位置づけ、成長エンジン、ROIC・資本コスト、営業利益KPI、自己資本増強を経営管理の枠組みとして具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループでは、①保有発電容量１GW、②年間製造目標として、インゴット、ウエハ８GW、セル16GW、太陽光パネル12GWを中長期的な事業目標としております。「中期経営計画（2024-26）」は、それを達成するための加速期間と位置付け」
従来の「中期経営計画（2022-24）」から、新たな「中期経営計画（2024-26）」へ移行し、2030年ビジョン達成に向けた加速期間として位置付けている。 - FY2023-Q3引き上げ有価証券報告書
「「Abalanceグループ中期経営計画（2022-24）」については、不確実性を有する外部環境に関わらず、VSUNの業績が極めて好調に推移している状況を受けて、当該計画の最終年度に当たる2024年6月期の目標値を再上方修正しております（2023年２月24日付）。」
中期経営計画（2022-24）について、VSUNの好調な業績を受け、2024年6月期の最終年度目標を再度上方修正している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「「グループ中期経営計画」の初年度である2022年６月期の連結売上高は、同計画の最終年度に当たる2024年６月期の数値を前倒しで達成したため、本年９月、同計画の上方修正を発表しました。」
中期経営計画（2022-24）について、初年度の連結売上高が最終年度の計画数値を前倒しで達成し、2022年9月に計画を上方修正する段階へ進んでいる。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は中期経営計画（2022-24）の初年度に当たりますが、連結売上高について2024年度計画数値を既に前倒し達成する状況となったことから、同計画の見直し中であり、速やかに見直しの発表を行う予定です。」
中期経営計画（2022-24）の初年度に、連結売上高が2024年度計画数値を前倒し達成する状況となり、計画の見直し段階へ進んでいる。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中長期的には、「再生可能エネルギーの中核的グローバル企業」を目指し、2030年までに国内・海外を合わせて保有発電容量１GW（原発１基分相当規模）、年間パネル製造目標８GWの目標を掲げ、これを実現するため、「Abalanceグループ中期経営計画（2022-24）」（2021年10月）を策定しております。」
2030年の保有発電容量1GW・年間パネル製造8GWと、中期経営計画（2022-24）の策定を再確認している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「2030年までに国内・海外を合わせて保有発電容量１GW（原発１基分相当規模）、年間パネル製造目標８GWを成長戦略とする“2030年グループビジョン”を達成するため、「Abalanceグループ 中期経営計画（2022-24）」（本年10月18日付）を策定いたしました。」
従来の中期経営計画の流れから、2030年グループビジョンを達成するための「Abalanceグループ 中期経営計画（2022-24）」を策定した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「来期以降の中長期的なグループ事業の計画について、「（仮題）中長期計画」として策定予定であり、本計画が纏まり次第、適時に発表致します。」
従来の中期経営計画に関する記載から、再生可能エネルギー需要の拡大を前提とする新たな中長期計画を策定・公表する予定へ移行している。 - FY2021-Q2通期業績予想の修正有価証券報告書
「2021年２月15日付プレスリリースの通り、2021年６月期通期連結業績予想数値の修正発表を行った主な要因と致しましては、VSUNにて米国市場向け太陽光パネルの大型受注に基づく販売があったこと、及びVSUNの新規連結に伴って発生する各種の連結調整によるものであります。」
VSUNの米国市場向け大型受注と新規連結に伴う連結調整を主因として、2021年6月期通期連結業績予想の修正発表に至った。修正後の数値自体は本文に記載されていない。 - FY2020通期予算未達有価証券報告書
「売上高6,678,034千円(計画比92.8％)、営業利益361,577千円(計画比84.1％)、経常利益305,527千円(計画比74.5％)、親会社株主に帰属する当期純利益211,291千円(計画比79.1％)となりました。」
2020年6月期の通期実績について、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益がいずれも計画を下回った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「売上高 7,200 4,881 67.8% 営業利益 430 313 72.9% 経常利益 410 204 49.9% 親会社株主に帰属する当期（四半期）純利益 267 83 31.4%」
2020年6月期通期予算に対する第3四半期累計の進捗率を更新し、売上高67.8%、営業利益72.9%、経常利益49.9%、親会社株主帰属四半期純利益31.4%となっている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売上高 7,200 3,060 42.5% 営業利益 430 212 49.5% 経常利益 410 121 29.7% 親会社株主に帰属する当期（四半期）純利益 267 55 20.8%」
2020年6月期の通期予算に対する第2四半期累計の進捗率を開示し、売上高42.5%、営業利益49.5%、経常利益29.7%、親会社株主帰属四半期純利益20.8%となっている。 - FY2019計画初年度の予算実績確定有価証券報告書
「当連結会計年度は当該ビジネスモデル再編の移行期にあるため、「中期経営計画」（2018年８月14日公表）において当初想定していた発電所の売却を極力控え建設案件を含む自社保有へのシフトを進めて参りました結果」
2018年8月公表の中期経営計画の初年度について、発電所売却を抑え自社保有へシフトした結果と、予算対比を通期実績として開示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、中期経営計画（平成30年８月14日付）を公表していますが、令和元年６月期は本計画の初年度に該当します。」
平成30年8月14日付で公表した中期経営計画について、令和元年6月期が初年度であることを明示し、計画の進捗として通期売上高7,323百万円・営業利益512百万円に対する実績進捗も開示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「これは、当事業年度を初年度とする中期経営計画の策定を契機に、機械装置の使用実態を改めて検討したところ」
当事業年度を初年度とする中期経営計画が策定されたことが記載されている。計画の名称や既存のRISE2018との関係は記載されていない。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、下記に記載する中期経営計画「RISE2018」の「重点施策」に掲げる事項を対処すべき課題と捉え、企業価値向上に向け、邁進しております。」
「RISE2018」を中期経営計画として掲げ、その重点施策を対処すべき課題と位置付けている。