この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
太陽光セル・パネルの米国・アジア向け販売、エチオピア工場の4GW生産能力、米国新工場、国内大手小売量販店を通じた販売拡大が寄与。第4四半期の為替差益2,120百万円、太陽光発電所等の減損損失869百万円、訂正関連費用272百万円、特別調査費用181百万円、法人税等調整額680百万円などが利益に影響。
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象または状況が存在し、継続企業の前提に関する重要な不確実性が存在すると記載。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 120,169百万円(前年比 +91.3%) |
| 営業利益 | 13,928百万円(前年比 +445.7%) |
| 経常利益 | 12,497百万円(前年比 +409.2%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,722百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | 409円76銭 |
| 売上高営業利益率 | 11.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 24.7% / 前期末 15.6% |
| 総資産 | 168,904百万円 |
| 純資産 | 52,285百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 24,413百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -9,573百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -17,308百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 22,573百万円 |
| 年間配当予想 | 3円 → 非開示 |
| 配当性向 | 0.7% |
| 株主還元方針 | 数値目標は非開示。安定配当を基本方針とする。 |
| セグメント別売上高 | 太陽光パネル製造事業 111,768百万円、グリーンエネルギー事業 7,879百万円、その他 522百万円 |
| セグメント別利益 | 太陽光パネル製造事業 13,952百万円、グリーンエネルギー事業 803百万円、その他 -139百万円 |
| 減価償却費 | 6,429百万円 |
| 減損損失 | 869百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 4,306百万円、投資有価証券売却益 14百万円、新株予約権戻入益 156百万円、その他 32百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 0百万円、減損損失 869百万円、訂正関連費用 272百万円、特別調査費用 181百万円、割賦債務返済に伴う特別損失 99百万円、その他 70百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象または状況が存在し、継続企業の前提に関する重要な不確実性が存在すると記載。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 TOYO SOLAR CLEAN ENERGY COMPANY LIMITED / 除外 会社数 1 / 社名 角田電熱開発匿名組合事業 |
| 重要な後発事象 | 自己株式取得、資本金・資本準備金の減少、米国テキサス州での太陽光セル新工場建設を記載。自己株式取得は4,000,000株・総額2,000百万円を上限とし、新工場は投資金額357百万米ドル、生産能力1.5GW、2027年4月着工予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 19,033,193 |
| 期末自己株式数 | 82,551 |
| 業績の増減要因 | 太陽光セル・パネルの米国・アジア向け販売、エチオピア工場の4GW生産能力、米国新工場、国内大手小売量販店を通じた販売拡大が寄与。第4四半期の為替差益2,120百万円、太陽光発電所等の減損損失869百万円、訂正関連費用272百万円、特別調査費用181百万円、法人税等調整額680百万円などが利益に影響。 |
この書類が述べていない項目(4件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。太陽光セル・パネルの米国およびアジア向け販売、エチオピア工場の生産能力増強、米国新工場の稼働、国内大手小売量販店を通じた販売拡大などが業績に寄与しました。経常利益には第4四半期の為替差益2,120百万円が寄与し、親会社株主に帰属する当期純利益には減損損失869百万円、訂正関連費用272百万円、特別調査費用181百万円、法人税等調整額680百万円などが影響しました。来期予想を未定とした理由は、海外子会社の再編を含むガバナンス改善を検討中であり、合理的な予測・公表が困難なためです。