この期間の実績
中間期(第2四半期)2025年4月1日〜2025年9月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
太陽光セルへの需要が旺盛で、エチオピア製セルの米国・アジア向け販売が拡大した。ベトナム子会社からアジア顧客向けの販売も堅調で、太陽光パネル製造事業の売上・利益が計画を上回った。グリーンエネルギー事業では太陽光発電所販売・部材販売が増収増益に貢献した。加えて、為替差益1,664百万円、固定資産売却益4,306百万円、輸出関税に係る引当金戻入額1,410百万円を計上した。
該当事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年9月30日 |
| 売上高 | 58,662百万円 |
| 営業利益 | 6,274百万円 |
| 経常利益 | 6,097百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,807百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | 149.78円 |
| 自己資本比率 | 当期末 21.9 / 前期末 16.6 |
| 総資産 | 169,239百万円 |
| 純資産 | 45,521百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 32,723百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -9,812百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -10,476百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 35,847百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 128,000百万円 / 営業利益 11,500百万円 / 経常利益 11,300百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 4,700百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 128,000百万円 / 営業利益 非開示 → 11,500百万円 / 経常利益 非開示 → 11,300百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 → 4,700百万円 |
| 年間配当予想 | 3円 → 未定(中間期3.00円、期末未定) |
| セグメント別売上高 | 太陽光パネル製造事業 53,645百万円 / グリーンエネルギー事業 4,697百万円 / その他 319百万円 |
| セグメント別利益 | 太陽光パネル製造事業 5,827百万円 / グリーンエネルギー事業 864百万円 / その他 -44百万円 |
| 減価償却費 | 2,723百万円 |
| 減損損失 | 27百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 4,306 / 投資有価証券売却益 14 / 新株予約権戻入益 143 / 輸出関税に係る引当金戻入額 1,410 / その他 10 / 合計 5,885 / 特別損失 固定資産売却損 1 / 固定資産除却損 0 / 減損損失 27 / 割賦弁済手数料 45 / 割賦債務返済に伴う特別損失 596 / その他 192 / 合計 862 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 TOYO ENERGY LLC / 除外 社数 2 / 社名 角田電燃開発匿名組合事業、東北サイエンス株式会社 |
| 重要な後発事象 | 特定子会社TOYO SOLAR CLEAN ENERGY COMPANY LIMITEDへの出資決議により特定子会社に異動した。また、過去の有償支給取引に関する第三者委員会の調査報告書を受領・公表した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 19,033,193 |
| 期末自己株式数 | 82,542 |
| 業績の増減要因 | 太陽光セルへの需要が旺盛で、エチオピア製セルの米国・アジア向け販売が拡大した。ベトナム子会社からアジア顧客向けの販売も堅調で、太陽光パネル製造事業の売上・利益が計画を上回った。グリーンエネルギー事業では太陽光発電所販売・部材販売が増収増益に貢献した。加えて、為替差益1,664百万円、固定資産売却益4,306百万円、輸出関税に係る引当金戻入額1,410百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目(5件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。太陽光セルへの旺盛な需要、エチオピア・ベトナムから米国やアジア地域への販売拡大、エチオピア製セルのコスト競争力、グリーンエネルギー事業の太陽光発電所販売・部材販売の増加が業績に寄与した。また、為替差益、固定資産売却益、輸出関税に係る引当金戻入額を計上した。なお、通期業績予想の修正理由の詳細はこの短信では記載されていない。