読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
409.8
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2021年7月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高9,805百万円前年比 +409.8%進捗 28.0%
営業利益354百万円前年比 -9.2%進捗 25.3%
経常利益271百万円前年比 -19.0%進捗 19.0%
純利益（親会社株主帰属）855百万円前年比 +344.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益159.85円
期末の財政状態
総資産42,767百万円
うち純資産 5,690 百万円自己資本比率 11.4%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高太陽光パネル製造事業 7,398百万円、グリーンエネルギー事業 2,164百万円（前年比 +26.3%）、IT事業 9百万円（前年比 +45.5%）、光触媒事業 24百万円（前年比 +7.2%）
セグメント別利益太陽光パネル製造事業 -29百万円、グリーンエネルギー事業 501百万円（前年比 -0.6%）、IT事業 0百万円、光触媒事業 5百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高35,000百万円（前年比 +30.1%）
営業利益1,400百万円（前年比 +2.9%）
経常利益1,430百万円（前年比 +12.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益858百万円（前年比 +59.6%）
業績予想の修正売上高 修正なし / 営業利益 修正なし / 経常利益 修正なし / 親会社株主に帰属する当期純利益 修正なし
年間配当予想17円 → 非開示
業績の増減要因
原油価格高騰に伴う製造用部材価格の値上がり、世界的なコンテナ不足を背景とする海上輸送費の高騰等の追加的費用が営業利益を圧迫しました。売電収入と工事請負契約に関する受取解決金10億2千万円が利益を押し上げました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－）
重要な後発事象株式会社カンパニオソーラーの全株式取得、株式会社ジャパン・ソーラー・パワーの全株式取得、株式会社日本ライフサポートからの太陽光発電事業の譲受、および第三者割当による普通株式150,300株の発行が記載されています。
特別損益の内訳受取解決金 1,020百万円、区分 特別損失 / 項目 なし
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数5,417,011株
期末自己株式数27,378株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 9,805百万円（前年比 +409.8%） |
| 営業利益 | 354百万円（前年比 -9.2%） |
| 経常利益 | 271百万円（前年比 -19.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 855百万円（前年比 +344.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 159.85円 |
| 自己資本比率 | 当期末 11.4 / 前期末 10.2 |
| 総資産 | 42,767百万円 |
| 純資産 | 5,690百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 35,000百万円（前年比 +30.1%） / 営業利益 1,400百万円（前年比 +2.9%） / 経常利益 1,430百万円（前年比 +12.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 858百万円（前年比 +59.6%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 修正なし / 営業利益 修正なし / 経常利益 修正なし / 親会社株主に帰属する当期純利益 修正なし |
| 年間配当予想 | 17円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 太陽光パネル製造事業 7,398百万円、グリーンエネルギー事業 2,164百万円（前年比 +26.3%）、IT事業 9百万円（前年比 +45.5%）、光触媒事業 24百万円（前年比 +7.2%） |
| セグメント別利益 | 太陽光パネル製造事業 -29百万円、グリーンエネルギー事業 501百万円（前年比 -0.6%）、IT事業 0百万円、光触媒事業 5百万円 |
| 特別損益の内訳 | 受取解決金 1,020百万円、区分 特別損失 / 項目 なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－） |
| 重要な後発事象 | 株式会社カンパニオソーラーの全株式取得、株式会社ジャパン・ソーラー・パワーの全株式取得、株式会社日本ライフサポートからの太陽光発電事業の譲受、および第三者割当による普通株式150,300株の発行が記載されています。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 5,417,011株 |
| 期末自己株式数 | 27,378株 |
| 業績の増減要因 | 原油価格高騰に伴う製造用部材価格の値上がり、世界的なコンテナ不足を背景とする海上輸送費の高騰等の追加的費用が営業利益を圧迫しました。売電収入と工事請負契約に関する受取解決金10億2千万円が利益を押し上げました。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。太陽光パネル製造事業では、原油価格高騰に伴う製造用部材価格の上昇や、コンテナ不足を背景とした海上輸送費の高騰が営業利益を圧迫しました。一方、グリーンエネルギー事業の売電収入と、過年度の太陽光発電所工事請負契約に関する受取解決金10億2千万円が利益を押し上げました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。