安定配当と成長投資の両立
FY2016に初出。32回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに80社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「この方針に基づき、当期の配当につきましては、期末配当として1株当たり5円（普通配当5円）の実施となります。」
内部留保による成長投資と安定配当を両立する基本方針を継続し、1株当たり5円の普通配当を実施した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「令和7年6月26日 定時株主総会 普通株式 25,301 5 令和7年3月31日 令和7年6月27日 利益剰余金」
令和7年3月31日を基準日とする1株当たり5円の配当を令和7年6月27日に実施した。安定配当を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「この方針に基づき、当期の配当につきましては、期末配当として1株当たり5円（普通配当5円）の実施となります。」
内部留保による成長投資と安定配当を両立する基本方針を継続し、1株当たり5円の普通配当を実施した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「令和6年6月27日 定時株主総会 普通株式 25,202 5 令和6年3月31日 令和6年6月28日 利益剰余金」
令和6年3月31日を基準日とする1株当たり5円の配当を令和6年6月28日に実施した。前期から配当額は維持されている。 - FY2024普通配当内訳の変更有価証券報告書
「この方針に基づき、当期の配当につきましては、期末配当として1株当たり5円（普通配当5円）の実施となります。」
1株当たり配当額は前期と同じ5円だが、前期の普通配当4円・記念配当1円から、当期は普通配当5円へ内訳が変わった。安定配当と内部留保による成長投資を両立する基本方針は継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「令和5年6月22日 定時株主総会 普通株式 25,202 5 令和5年3月31日 令和5年6月23日 利益剰余金」
令和5年3月31日を基準日とする1株当たり5円の配当を実施した記録を第3四半期でも記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「令和5年6月22日 定時株主総会 普通株式 25,202 5 令和5年3月31日 令和5年6月23日 利益剰余金」
令和5年3月31日を基準日とする1株当たり5円の配当を実施し、記念配当1円を含む内訳を継続して記載している。 - FY2023記念配当への変更有価証券報告書
「この方針に基づき、当期の配当につきましては、期末配当として1株当たり5円（普通配当4円、記念配当1円）の実施となります。」
1株当たり5円の配当総額は前期と同じだが、内訳が普通配当4円・特別配当1円から普通配当4円・記念配当1円へ変わった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「令和4年6月23日 定時株主総会 普通株式 25,154 5 令和4年3月31日 令和4年6月24日 利益剰余金」
令和4年3月31日を基準日とする1株当たり5円の配当を令和4年6月24日に実施した記録を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「令和4年6月23日 定時株主総会 普通株式 25,154 5 令和4年3月31日 令和4年6月24日 利益剰余金」
令和4年3月31日を基準日とする1株当たり5円の配当を令和4年6月24日に実施した。1円は特別配当である。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「令和4年6月23日 定時株主総会 普通株式 25,154 5 令和4年3月31日 令和4年6月24日 利益剰余金」
令和4年3月31日を基準日とする1株当たり5円の配当を令和4年6月24日に実施した。1円は特別配当である。 - FY2022再掲有価証券報告書
「この方針に基づき、当期の配当につきましては、期末配当として1株当たり5円（普通配当4円、特別配当1円）の実施となります。」
成長投資のための内部留保と安定配当を両立する基本方針を継続し、当期も1株当たり5円（普通配当4円、特別配当1円）を実施した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「令和3年6月24日 定時株主総会 普通株式 25,261 5 令和3年3月31日 令和3年6月25日 利益剰余金」
令和3年3月31日を基準日とする1株当たり5円の配当を令和3年6月25日に実施した。1円は特別配当である。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「令和3年6月24日 定時株主総会 普通株式 25,261 5 令和3年3月31日 令和3年6月25日 利益剰余金」
令和3年3月31日を基準日とする1株当たり5円の配当を令和3年6月25日に実施した。1円は特別配当である。 - FY2021配当額の増加有価証券報告書
「この方針に基づき、当期の配当につきましては、期末配当として1株当たり5円（普通配当4円、特別配当1円）の実施となります。」
内部留保による成長投資と安定配当を両立する基本方針は継続し、1株当たり配当額は前期の4円から5円（特別配当1円を含む）となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「令和2年6月25日 定時株主総会 普通株式 20,209 4 令和2年3月31日 令和2年6月26日 利益剰余金」
令和2年3月31日を基準日とする1株当たり4円の配当を、令和2年6月26日に実施した記録を継続して記載している。 - FY2021-Q1第1四半期配当実績の更新有価証券報告書
「令和2年6月25日 定時株主総会 普通株式 20,209 4 令和元年3月31日 令和2年6月26日 利益剰余金」
令和元年3月31日を基準日とする1株当たり4円の配当を、令和2年6月26日に実施した記録を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「令和元年6月27日定時株主総会 普通株式 20,207 4 平成31年3月31日 令和元年6月28日 利益剰余金」
平成31年3月31日を基準日とする1株当たり4円の配当実績を第3四半期でも記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「令和元年6月27日定時株主総会 普通株式 20,207 4 平成31年3月31日 令和元年6月28日 利益剰余金」
平成31年3月31日を基準日とする1株当たり4円の配当を実施した記録を第2四半期でも記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「令和元年6月27日定時株主総会 普通株式 20,207 4 平成31年3月31日 令和元年6月28日 利益剰余金」
平成31年3月31日を基準日とする1株当たり4円の配当を実施した記録を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「この方針に基づき、当期の配当につきましては、期末配当として1株当たり4円の実施となります。」
内部留保による成長投資と安定配当を両立する方針を継続し、当期の期末配当は1株当たり4円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年6月21日定時株主総会 普通株式 20,195 4 平成30年3月31日 平成30年6月22日 利益剰余金」
平成30年3月31日を基準日とする1株当たり4円の配当支払いを、当第3四半期連結累計期間の配当実績として継続記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年6月21日定時株主総会 普通株式 20,195 4 平成30年3月31日 平成30年6月22日 利益剰余金」
平成30年3月31日を基準日とする1株当たり4円の配当支払いを、当第2四半期連結累計期間の配当実績として記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「平成30年6月21日定時株主総会 普通株式 20,195 4 平成30年3月31日 平成30年6月22日 利益剰余金」
平成30年3月31日を基準日とする1株当たり4円の配当を実施した記録を記載している。 - FY2018配当額の増加有価証券報告書
「この方針に基づき、当期の配当につきましては、期末配当として１株当たり４円の実施となります。なお、内部留保資金につきましては、主として優秀な人材確保、ゲームソフト制作費、開発ツール、サーバー等のシステム設備投資及び新規事業に向けた投資等に充当する方針であります。」
安定配当と成長投資を両立する基本方針は変わらず、当期の期末配当は前期の1株当たり3円から4円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年６月22日定時株主総会 普通株式 15,054 3 平成29年３月31日 平成29年６月23日 利益剰余金」
平成29年3月31日を基準日とする1株当たり3円の配当を実施した記録を継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年６月22日定時株主総会 普通株式 １株当たり配当額 3円」
平成29年３月31日を基準日とする1株当たり3円の配当金を平成29年６月に支払った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この方針に基づき、当期の配当につきましては、期末配当として１株当たり３円の実施となります。」
内部留保による成長投資と安定配当を両立する方針に基づき、1株当たり3円の期末配当を実施した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年6月23日定時株主総会 普通株式 １株当たり配当額 3円」
平成28年3月31日を基準日とする1株当たり3円の配当を実施した記録を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株主に対する利益還元を重要な経営課題として位置付け、更なる事業拡大を図るために必要な投資原資として内部留保を確保しつつ、当社の株式を長期的かつ安定的に保有していただくため、安定した配当を継続的に実施していくことを念頭に置き、経営成績及び財政状態や今後の見通し、配当性向などを総合的に勘案して利益配分を決定し、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会を決定機関とし、毎事業年度において２回の配当を行うことを基本方針としております。」
成長投資のための内部留保と、長期保有株主への安定配当を両立する方針。期末配当は1株当たり3円。