収益認識に関する会計基準の適用
FY2018に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 令和2年3月31日）等を第29期の期首から適用しており、第29期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識に関する会計基準を第29期の期首から適用した表示・会計処理を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益に関する会計基準」（企業会計基準第29号 令和2年3月31日）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準に基づく会計処理と、契約負債・返金負債による表示を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 令和2年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
FY2022年度期首から適用した収益認識会計基準に基づく会計処理と、契約負債・返金負債への表示変更を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「売上値引引当金」及び「その他」に含めて開示していた前受金は、第1四半期連結会計期間より「契約負債」に表示することといたしました。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準に基づく契約負債表示等を第3四半期でも継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 令和2年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
FY2022年度期首から適用した収益認識会計基準に基づく会計処理を第2四半期でも継続している。損益及び期首利益剰余金への影響はないと記載している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 令和2年3月31日）等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
予定していた収益認識に関する会計基準等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。売上高及び期首利益剰余金への影響はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「令和4年3月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準及び適用指針を令和4年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は評価中としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「令和4年3月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準及び適用指針を令和4年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準及び適用指針について、平成34年3月期の期首から適用する予定であり、財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。