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日本一ソフトウェア(3851)・施策削除

国内外子会社とのグループ間シナジー

FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2019。

10記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017再掲FY2018-Q2 – FY20192016: 120162017: 320172018: 420182019: 22019
同じテーマの他社
グループ企業間の統合・連携によるシナジー創出205社が書いているテーマ・逆風0社・追い風217社

直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2019削除有価証券報告書
    当期の中期経営戦略の明示的な項目から「グループ間シナジー強化」が外れ、3項目の戦略として再整理されている。
  2. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、このような経営環境の中、あらゆるエンターテインメント分野で活躍できる強いコンテンツメーカーとして、世界中の方々に楽しさを提供できるよう『商品力強化』『技術力強化』『コンシューマー依存からの脱却』『海外展開強化』『グループ間シナジー強化』『組織強化』を中期経営戦略として取り組んでまいります。」

    グループ間シナジー強化を6項目の中期経営戦略の一つとして継続している。
  3. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、このような経営環境の中、あらゆるエンターテインメント分野で活躍できる強いコンテンツメーカーとして、世界中の方々に楽しさを提供できるよう『商品力強化』『技術力強化』『コンシューマー依存からの脱却』『海外展開強化』『グループ間シナジー強化』『組織強化』を中期経営戦略として取り組んで参ります。」

    グループ間シナジー強化を中期経営戦略の一項目として継続している。
  4. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、このような経営環境の中、あらゆるエンターテインメント分野で活躍できる強いコンテンツメーカーとして、世界中の方々に楽しさを提供できるよう『商品力強化』『技術力強化』『コンシューマー依存からの脱却』『海外展開強化』『グループ間シナジー強化』『組織強化』を中期経営戦略として取り組んで参ります。」

    グループ間シナジー強化を中期経営戦略の一項目として継続している。
  5. FY2018再掲有価証券報告書

    「これら本社を含めたグループ間の連携のもと、理念・戦略の共有化を図り、開発・販売の一貫体制を強化、人材交流を実施し、生産性の向上とブランド力の拡大を行います。」

    本社と国内外子会社の理念・戦略共有、開発販売の一貫体制、人材交流による生産性・ブランド力向上を継続している。
  6. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループはこのような経営環境の中、あらゆるエンターテインメント分野で活躍できる強いコンテンツメーカーとして、世界中の方々に楽しさを提供できるよう引き続き『商品戦略』『技術力向上』『人材育成』『グループ統制』を中期戦略として取り組んで参ります。」

    従来のグループ間連携・統制のテーマを『グループ統制』として中期戦略の柱に置く方針を継続している。
  7. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、このような経営環境の中、あらゆるエンターテインメント分野で活躍できる強いコンテンツメーカーとして、世界中の方々に楽しさを提供できるよう『商品戦略』『技術力向上』『人材育成』『グループ統制』を中期戦略として取り組んで参ります。」

    従来のグループ間連携・統制のテーマを『グループ統制』という中期戦略の柱として継続している。
  8. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループは、このような経営環境の中、あらゆるエンターテインメント分野で活躍できる強いコンテンツメーカーとして、世界中の方々に楽しさを提供できるよう『商品戦略』『技術力向上』『人材育成』『グループ統制』を中期戦略として取り組んで参ります。」

    従来の国内外子会社間のシナジー・連携というテーマが、成長戦略上の柱である『グループ統制』として位置付けられている。
  9. FY2017再掲有価証券報告書

    「これら本社を含めたグループ間の連携のもと、理念・戦略の共有化を図り、開発・販売の一貫体制を強化、人材交流を実施し、生産性の向上とブランド力の拡大を行います。」

    国内外子会社との理念・戦略共有、開発販売の一貫体制、人材交流によるグループ間連携の方針を継続している。
  10. FY2016初出有価証券報告書

    「日本一ソフトウェアおよび国内外の子会社間のシナジーを強化するとともに、グループ内の経営効率の向上を図ってまいります。」

    NIS America、エンターテインメントサポート、ベトナム拠点との役割分担・連携を具体化している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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