介護サービス支援事業の研究開発
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2020-Q1削除有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期の研究開発活動について、従来記載されていた介護サービス支援事業の研究開発内容・費用の記載がなく、「該当事項はありません」とされている。 - FY2019通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、280千円であります。 当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発を継続し、通期研究開発費総額を280千円と記載している。 - FY2019-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は256千円であります。 当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を256千円と記載している。 - FY2019-Q2第2四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、170千円であります。 当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を170千円と記載している。 - FY2019-Q1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、120千円であります。 当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額は120千円と記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、3,540千円であります。当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発を継続し、通期研究開発費3,540千円を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は2,707千円であります。」
独自の対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額2,707千円を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、2,422千円であります。当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額2,422千円を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、2,144千円であります。当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とした介護サービス支援の研究開発を継続し、当四半期累計期間の研究開発費総額2,144千円を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、10,239千円であります。当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とした介護サービス支援の研究開発を継続し、通期研究開発費10,239千円を計上した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は7,884千円であります。当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発を継続し、研究開発費総額7,884千円を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、5,890千円であります。当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発内容を継続して記載し、研究開発費総額5,890千円を示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、4,178千円であります。当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
対話型介護通信端末を核とする介護サービス支援の研究開発内容を継続して記載し、研究開発費総額4,178千円を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、独自の対話型介護通信端末を核とした介護サービスシステムを開発・構築して介護現場での介護記録・管理を革新する介護サービス支援事業活動であります。」
研究開発費総額は12,566千円。対話型介護通信端末を核とする新規領域の開発活動を記載している。