ビジネス向けソフトウェア市場の微減
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023後退有価証券報告書
「ITシステムへの投資は必要不可欠な要素の１つとなり、ITシステム全体への企業の投資は旺盛な状況がみてとれます。」
従来のビジネス向けソフトウェア市場の微減・鈍化という認識から、企業のITシステム投資は旺盛との記載に変化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「情報サービス産業においては、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高ともに、動きは鈍化しているものの、前年度に対して増加となっております。」
産業総売上高とビジネス向けソフトウェア売上高は前年度比増加を維持する一方、その動きが鈍化しているとの認識を継続している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高ともに、前年度に対して増加となっておりますが、その動きはやや鈍化してきております。また、IT関連の投資については、消費税率変更に伴うシステム改修やWindows7のサポート終了に伴うリプレース等を優先した配分となっております。」
産業総売上高とビジネス向けソフトウェア売上高の増加基調は維持しているものの、その動きがやや鈍化したことを明示した。IT投資では消費税率変更対応に加え、Windows7サポート終了に伴うリプレースが優先されている。 - FY2020-Q2IT投資の優先配分を新たに付記有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高ともに、前年度に対して増加となっておりますが、IT関連の投資については、消費税率変更に伴うシステム改修を優先した配分となっております。」
産業総売上高とビジネス向けソフトウェア売上高がともに前年度比増加という認識を維持する一方、IT関連投資は消費税率変更に伴うシステム改修が優先されたと新たに記載している。 - FY2020-Q1市場売上の増加へ変化有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高共に、前年度に対して増加となっております。」
前年度までのビジネス向けソフトウェア売上高が前年度同等水準という記述から、産業総売上高とともに前年度比増加へ変化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高は前年度に対して増加し、ビジネス向けソフトウェア売上高も前年度同等水準となっております。」
産業総売上高は増加し、ビジネス向けソフトウェア売上高は前年度同等水準という市場認識を継続している。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高は前年度に対して増加し、ビジネス向けソフトウェア売上高も前年度同等水準となっております。」
前回の産業総売上高・ビジネス向けソフトウェア売上高ともに前年度比増加という記述から、ビジネス向けソフトウェア売上高は前年度同等水準という記述に変わった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高ともに、前年度に対して増加となっております。」
産業総売上高とビジネス向けソフトウェア売上高がともに前年度比増加という認識を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高ともに、前年度に対して増加となっております。」
産業総売上高とビジネス向けソフトウェア売上高がともに前年度比増加という認識を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高ともに、前年度に対して増加となっております。」
産業総売上高とビジネス向けソフトウェア売上高がともに前年度比増加という認識を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高ともに、前年度に対して増加となっております。」
産業総売上高とビジネス向けソフトウェア売上高がともに前年度比増加という認識を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高ともに、前年度に対して増加となっております。」
産業総売上高とビジネス向けソフトウェア売上高がともに前年度比増加という認識を継続している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高、ビジネス向けソフトウェア売上高ともに、前年度に対して増加となっております。」
従来の「ビジネス向けソフトウェア売上高は前年度同等水準」から、今回は産業総売上高とともに前年度比増加へと記述が改善している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「情報サービス産業においては、産業総売上高は前年度に対して増加となった一方、ビジネス向けソフトウェア売上高は、前年度同等水準となっております。」
産業総売上高の増加に対し、ビジネス向けソフトウェア売上高は前年度同等水準という認識を継続している。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高は前年度に対して増加となった一方、ビジネス向けソフトウェア売上高は前年度同等水準となっております。」
前回の『前年度に対して微減』から、今回は『前年度同等水準』へと記述が変わっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「情報サービス産業においては、このような経済状況を背景として、産業総売上高は前年度に対して増加となった一方、ビジネス向けソフトウェア売上高は、前年度に対して微減となっております。」
情報サービス産業全体の売上増加に対し、ビジネス向けソフトウェア売上は前年度比で微減となったと説明している。