読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
947
百万円（売上高）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年4月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高947百万円進捗 21.0%
営業利益-36百万円
経常利益-15百万円
純利益（親会社株主帰属）-11百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△1.82円
期末の財政状態
総資産7,181百万円
うち純資産 5,042 百万円自己資本比率 67.8%前期末比 -9.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高ソフトウエア事業 546,350千円、システムインテグレーション事業 273,822千円、AI関連事業 126,859千円
セグメント別利益ソフトウエア事業 -9,530千円、システムインテグレーション事業 -16,517千円、AI関連事業 -10,738千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,500百万円（前年比 +72.6%）
営業利益280百万円（前年比 -14.9%）
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想26円 → 26円（0.0%）
業績の増減要因
新たにグループに加わった子会社3社の寄与により売上高が増加した。利益は、連結に伴うのれん償却費と、売り切り型から継続課金型への事業モデル転換による従来の瞬間風速的な売上計上の減少が影響した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 2 / 社名 デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社、株式会社メロン / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なし
減価償却費21,479千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（決算説明動画配信予定、対象者は非開示）
期末発行済株式数7,414,000
期末自己株式数1,076,478
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 947百万円 |
| 営業利益 | -36百万円 |
| 経常利益 | -15百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -11百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △1.82円 |
| 自己資本比率 | 当期末 67.8 / 前期末 77.3 |
| 総資産 | 7,181百万円 |
| 純資産 | 5,042百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,500百万円（前年比 +72.6%） / 営業利益 280百万円（前年比 -14.9%） / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 26円 → 26円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | ソフトウエア事業 546,350千円、システムインテグレーション事業 273,822千円、AI関連事業 126,859千円 |
| セグメント別利益 | ソフトウエア事業 -9,530千円、システムインテグレーション事業 -16,517千円、AI関連事業 -10,738千円 |
| 減価償却費 | 21,479千円 |
| 減損損失 | 固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 2 / 社名 デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社、株式会社メロン / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（決算説明動画配信予定、対象者は非開示） |
| 期末発行済株式数 | 7,414,000 |
| 期末自己株式数 | 1,076,478 |
| 業績の増減要因 | 新たにグループに加わった子会社3社の寄与により売上高が増加した。利益は、連結に伴うのれん償却費と、売り切り型から継続課金型への事業モデル転換による従来の瞬間風速的な売上計上の減少が影響した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新たにグループに加わった子会社3社の寄与により売上高が大幅に増加した。利益面では、連結に伴うのれん償却費に加え、ソフトウエア事業で売り切り型から継続課金型への事業モデル転換を進めたことで、従来のような瞬間風速的な売上計上が減少したことが影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。