読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.5
億円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
質疑応答要旨2024年3月期会社の説明として取り出せた項目 8 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
販管費Q4 5.3億円、Q1～Q3は3億円台（単位：億円）
通期業績予想2025年3月期の減収減益計画への言及はあるが、科目別の予想値は非開示
この資料で会社が説明したこと
質疑応答の論点説明会で投資家から出た質問と、会社の答えの要点です。
株価低迷と減収減益計画の理由、販管費増加要因、営業課題、価格改定、サブスクリプション化、Placul、人材採用、中期経営計画、WEEL買収、株主還元、資本政策、買収防衛策、オフィス移転など。増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
- パッケージモデルの大型案件・バージョンアップ案件による一過性売上約2億円
- 旧バージョンのソフトウェアに対する割増契約を主としたメンテナンス売上約1.5億円
- 一過性の特需合計約3.5億円
新しい施策
プロダクトライセンスのサブスクリプションモデルへの転換加速、現中期経営計画期間中の価格改定、海外展開・人的資本への成長投資、M&Aまたは自己株買い、Placulの提供、ハイタッチ営業による顧客ニーズ把握主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- 導入社数2,933社超
- 稼働サイト数14,571サイト超
- AIメディアPV100万PV超
- 新採用サイト経由の応募者数約30倍前年同期比採用サイト刷新前比
中期経営計画の目標
中期経営計画期間中に全製品のサブスクリプション化を予定。海外展開・人的資本に5～10億円、M&Aまたは自己株買いに10～20億円、配当金に5億円程度を配分する方針。市場規模・シェア
国内EDIソフトウェア市場でリーダーシップを確立。市場規模・シェアの数値は非開示年間配当
1株当たり25円を下限額とする配当。中間・期末の内訳は非開示自己株式取得
M&Aまたは自己株買いに10～20億円を配分する考え。取得枠の株数・期間は非開示| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 質疑応答要旨 |
| 対象決算期 | 2024年3月期 |
| 販管費 | Q4 5.3億円、Q1～Q3は3億円台（単位：億円） |
| 通期業績予想 | 2025年3月期の減収減益計画への言及はあるが、科目別の予想値は非開示 |
| 増減要因の内訳 | 要因 パッケージモデルの大型案件・バージョンアップ案件による一過性売上 / 金額 約2億円、要因 旧バージョンのソフトウェアに対する割増契約を主としたメンテナンス売上 / 金額 約1.5億円、要因 一過性の特需合計 / 金額 約3.5億円 |
| 主要KPI | 指標名 導入社数 / 値 2,933社超 / 前年同期比 非開示、指標名 稼働サイト数 / 値 14,571サイト超 / 前年同期比 非開示、指標名 AIメディアPV / 値 100万PV超 / 前年同期比 非開示、指標名 新採用サイト経由の応募者数 / 値 約30倍 / 前年同期比 採用サイト刷新前比 |
| 中期経営計画の目標 | 中期経営計画期間中に全製品のサブスクリプション化を予定。海外展開・人的資本に5～10億円、M&Aまたは自己株買いに10～20億円、配当金に5億円程度を配分する方針。 |
| 年間配当 | 1株当たり25円を下限額とする配当。中間・期末の内訳は非開示 |
| 自己株式取得 | M&Aまたは自己株買いに10～20億円を配分する考え。取得枠の株数・期間は非開示 |
| 市場規模・シェア | 国内EDIソフトウェア市場でリーダーシップを確立。市場規模・シェアの数値は非開示 |
| 質疑応答の論点 | 株価低迷と減収減益計画の理由、販管費増加要因、営業課題、価格改定、サブスクリプション化、Placul、人材採用、中期経営計画、WEEL買収、株主還元、資本政策、買収防衛策、オフィス移転など。 |
| 新しい施策 | プロダクトライセンスのサブスクリプションモデルへの転換加速、現中期経営計画期間中の価格改定、海外展開・人的資本への成長投資、M&Aまたは自己株買い、Placulの提供、ハイタッチ営業による顧客ニーズ把握 |
この書類が述べていない項目（19件）
売上高営業利益経常利益純利益売上総利益率営業利益率当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価セグメント別実績単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額財務目標配当性向設備投資額受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前期に大型案件・バージョンアップ案件約2億円、旧バージョンのソフトウェアに対する割増契約を主としたメンテナンス売上約1.5億円という一過性の特需があった反動に加え、プロダクトライセンスの提供モデルを売切り主体からサブスクリプション主体へ転換する活動を加速させたため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。