新規コンテンツ・新規事業の立ち上げリスク
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。25社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、市場環境の変化や不測の事態により、当初予定していた投資回収を実現できない可能性があります。さらに、新規事業の立ち上げには、一時的に追加の人材採用、外注及び広告宣伝にかかる費用の発生、ソフトウエア開発並びに設備投資等が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業の投資回収未達および立ち上げ時の追加費用に関するリスクを継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、市場環境の変化や不測の事態により、当初予定していた投資回収を実現できない可能性があります。さらに、新規事業の立ち上げには、一時的に追加の人材採用、外注及び広告宣伝にかかる費用の発生、ソフトウエア開発並びに設備投資等が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業の投資回収未達および立ち上げ時の追加費用に関するリスクを継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、市場環境の変化や不測の事態により、当初予定していた投資回収を実現できない可能性があります。さらに、新規事業の立ち上げには、一時的に追加の人材採用、外注及び広告宣伝にかかる費用の発生、ソフトウエア開発並びに設備投資等が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業の投資回収未達および立ち上げ時の追加費用に関するリスクを継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら、市場環境の変化や不測の事態により、当初予定していた投資回収を実現できない可能性があります。さらに、新規事業の立ち上げには、一時的に追加の人材採用、外注及び広告宣伝にかかる費用の発生、ソフトウエア開発並びに設備投資等が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の採算化リスクに加え、新規事業の投資回収未達や人材採用・外注・広告宣伝・開発・設備投資の追加費用リスクを具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「会員が増加せずに採算の合わないサービスが増加した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規コンテンツ・新規事業が採算化しないリスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「会員が増加せずに採算の合わないサービスが増加した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規コンテンツ・新規事業が採算化しないリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「会員が増加せずに採算の合わないサービスが増加した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」