研究開発・M&A・システム投資に必要な資金調達リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
研究開発・M&A・システム投資に必要な資金調達リスクについて、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「新製品のための研究開発投資やM&A等による事業拡大のための投資活動、ソフトウェア及びハードウェア等のシステム投資等を継続する予定であり、そのための資金需要に対応していく必要があります。」
研究開発、M&A、システム投資を継続する前提で、資金調達不足による事業機会逸失リスクを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの中長期的な継続成長のために必要な重点事業分野については、新製品のための研究開発投資やM&A等による事業拡大のための投資活動、ソフトウェア及びハードウェア等のシステム投資等を継続する予定であり、そのための資金需要に対応していく必要があります。」
研究開発、M&A、システム投資を継続する前提で、十分な資金調達ができない場合の事業機会逸失リスクを再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの財務政策は、資産構成や投資内容に最適な資金調達を行うことを基本方針としており、その運転資金及び設備資金について現状では自己資金又は長期を中心とする金融機関からの借入によって対応しております。今後も、調達手段の選択においては、資本コスト、資金調達環境及び条件、自己資本比率、手許流動性の水準などを総合的に勘案し、長期的な企業価値向上に最も資すると考える方法により対応してまいります。」
資本コスト、資金調達環境、自己資本比率、手許流動性等を総合的に勘案する財務政策を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの中・長期的な継続成長のために必要な重点事業分野については、新製品のための研究開発投資やM&A等による事業拡大のための投資活動、ソフトウェア及びハードウェア等のシステム投資等を継続する予定であり、そのための資金需要に対応していく必要があります。」
研究開発、M&A、システム投資を継続する前提で、資金調達不足による事業機会逸失リスクを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の中・長期的な継続成長のために必要な重点事業分野については、新製品のための研究開発投資やM&A等による事業拡大のための投資活動、ソフトウェアを含むシステム投資等を継続する予定であり、そのための資金需要に対応していく必要があります。」
研究開発、M&A、システム投資を継続する前提で、資金調達が不十分となる場合の事業機会逸失リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新製品のための研究開発投資やM&A等による事業拡大のための投資活動、ソフトウェアを含むシステム投資等を継続する予定であり、そのための資金需要に対応していく必要があります。」
成長投資を継続する前提で、十分な資金調達ができない場合の事業機会逸失をリスクとしている。