時差出勤・在宅勤務への移行による感染症対応
FY2020に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに34社。
- FY2025削除有価証券報告書
「提出日現在において当社が判断する、経営成績ならびに財政状態等に影響を及ぼす可能性のある主な事項は、以下のとおりであります。」
当事業年度本文では、時差出勤・在宅勤務への移行やWeb・ハイブリッド営業への感染症対応について新たな記載が確認できない。 - FY2024-Q2対面形式セミナー再開有価証券報告書
「さらに4年ぶりの対面形式のプライベートセミナーを開催し」
従来のWeb・ハイブリッド中心の販売促進活動に加え、4年ぶりに対面形式のプライベートセミナーを開催した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「国内の販売促進活動においては、各種セミナーをリアル／リモートのハイブリッド方式で開催しました。」
コロナ禍等への対応として、リアルとリモートを組み合わせたハイブリッド方式の販売促進活動を継続した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「販売促進活動においては、新型コロナウイルス感染症による厳しい社会環境下において、状況により「Web」と「リアル」を使い分けつつ、あるいは複合（ハイブリッド）によるセミナー開催等の情報発信や営業活動を機動的に実施しました。」
感染症拡大・移動制限への対応として、Web、リアルおよびハイブリッド形式を使い分けた販売促進活動を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「販売促進活動においては、コロナ禍が継続する中Webと実活動のバランスを取りながら、ハイブリッドによるセミナー開催等の情報発信および営業活動を行いました。」
コロナ禍の制約下で、Webと実活動を組み合わせたハイブリッドセミナー等による情報発信・営業活動を継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「販売促進活動においては、引き続きコロナ禍における外出制限が施行される中、主にWebを活用した情報発信や営業活動を行いました。」
コロナ禍・外出制限下で、Webを活用した情報発信・営業活動を継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「国内外の販売促進においては、コロナ禍により各種イベントの中止や移動制限が実施される中、WebセミナーやWeb会議等のWebを活用した活動に主軸を移しました。」
感染症拡大・移動制限への対応として、WebセミナーやWeb会議を活用するリモート主体の活動を継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また国内外の移動制限が継続する中、多彩な手段を講じてリモートを主体とした販売活動を行い、加えてWebを活用した「JEDATウェビナー2020」を開催して各種新製品の紹介を行いました。」
感染症拡大・移動制限への対応として、リモート主体の販売活動とWebウェビナーを継続した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況において当社は、新型コロナウイルス感染拡大防止等の観点から、急遽テレワーク中心の事業運営に移行しました。」
感染症拡大時の対応方針として掲げていた在宅勤務について、実際にテレワーク中心の事業運営へ移行した。 - FY2020初出有価証券報告書
「国内において重篤な感染症の大規模な感染拡大が発生した場合、当社は社内外への感染被害抑止と各拠点に勤務する従業員の健康と安全を確保するため、原則として時差出勤や在宅勤務に移行することにしております。」
感染症拡大時の対応手段として、時差出勤および在宅勤務への移行方針を初めて明示した。