収益認識会計基準の適用によるライセンス・保守収益の認識方法変更
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を収益認識の時期別、及び収益の内容別に分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準適用後の収益について、時点・期間別および製品・保守サービス・ソリューション別の継続開示を行った。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を収益認識の時期別、及び収益の内容別に分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準適用後の収益について、時点・期間別および製品・保守サービス・ソリューション別の継続開示を行った。 - FY2024再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第20期の期首から適用しており、第20期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準を第20期の期首から適用していることと、適用後の指標を継続開示していることを再確認した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を収益認識の時期別、及び収益の内容別に分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準適用後の収益を、時点移転・期間移転および製品・保守サービス・ソリューション別に継続開示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を収益認識の時期別、及び収益の内容別に分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準適用後の収益を、時点移転・期間移転および製品・保守サービス・ソリューション別に継続開示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を収益認識の時期別、及び収益の内容別に分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準適用後の収益を、時点移転・期間移転および製品・保守サービス・ソリューション別に継続開示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第20期の期首から適用しており、第20期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準を第20期の期首から適用していることと、適用後の指標を継続開示していることを再確認した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を収益認識の時期別、及び収益の内容別に分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準適用後の収益を、時点移転・期間移転および製品・保守サービス・ソリューション別に継続開示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を収益認識の時期別、及び収益の内容別に分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準適用後の収益を、時点移転・期間移転および製品・保守サービス・ソリューション別に継続開示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「この会計基準変更の影響は、特に第1四半期において一時的に大きく顕在化しましたが、年間を通じて概ね平準化されております。」
収益認識会計基準の適用により第1四半期に生じた売上高・利益への影響が、年間を通じて概ね平準化されたことを再確認した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお当事業年度における会計方針の変更に伴い、第１四半期の売上高と利益は、従来契約期間に亘って月次で計上していた契約が一括計上されるものがあることから、大きく影響を受けましたが、第３四半期累計期間に入りかなり平準化されてきました。」
収益認識会計基準の適用による第1四半期の売上高・利益への影響は、第3四半期累計期間に入りかなり平準化されたと記載した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こういった活動に並行して、当事業年度から当社は「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 2021年３月26日）を適用し、特にTBL（Time Based License）製品等の売上計上方法を、契約期間に亘る月次按分計上からライセンス部分相当額の一括計上に変更しました。」
収益認識会計基準の適用と、TBL製品等についてライセンス部分を一括計上する方法への変更を再確認した。第２四半期累計期間では会計方針変更の影響が徐々に平準化されたと記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「これにより、製品に区分しているライセンスに係る収益に関して、従来は出荷基準で収益を認識しておりましたが、ライセンスと保守サービスの２つの履行義務として認識し、ライセンスは出荷時に製品として収益を認識し、保守サービスに係る収益については一定の期間にわたり、按分で保守サービスの収益として認識する方法に変更しております。」
当第1四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、TBL製品等の売上計上方法を変更した。適用に伴い利益剰余金の期首残高は50百万円増加し、四半期の売上高・利益は一括計上の影響を受けたが、年間では概ね平準化される見通しとした。